日本電産は２０２１年３月期にも、研究開発費を１８年同期比約８０％増の約１０００億円に引き上げる。２月に稼働した生産技術研究所（京都府精華町）をはじめ、Ｍ＆Ａ（合併・買収）に伴う研究開発拠点や技術要員の増加などに対応する。車載向けやロボット向けモーターなどの開発を引き続き強化するほか、ＩｏＴ（モノのインターネット）を利用したモーターの活用など新規事業の創出を加速する。

　日本電産はマイコンを内蔵し、運転状況に応じて適切に駆動するモーターの開発などに力を入れている。研究開発費を充実させ、次代の重点事業につながる技術開発を急ぐ。モーターをＩｏＴ技術と組み合わせて、省エネルギーを実現する新しいツールとしての展開などを目指す。

　同社は現在、重点事業と位置付ける車載向けや家電向けモーター、ロボット用減速機などが好調に推移。２１年３月期までの３年間に約５０００億円の大規模な設備投資を進める。成長投資の段階に入った、これら事業の研究開発も進め、さらに差別化する。


　研究開発費は１８年３月期実績が５５４億円、１９年３月期予想が６３０億円。直近１０年間は売上高に占める研究開発費の割合は４％前後で推移している。今後も研究開発費の割合は同程度の水準を維持する方針。中期経営計画で２１年３月期の売上高目標２兆円を掲げており、研究開発費は成長投資を織り込み約１０００億円を見込む。