東芝メモリ売却の陰で、動向が注視されている二つのメモリーメーカーがある。NANDシェア5位の米マイクロン・テクノロジーと、同6位の米インテルだ。両社は3D構造NANDメモリーの開発で協業してきたが、19年以降にその関係を解消すると発表している。ただし単独で競争を勝ち抜くのは難しく、「東芝メモリと協業するのでは」との見方が根強い。

　特にインテルは、DRAM時代から協業していた経緯もあり「東芝との関係は深い」（業界関係者）。東芝メモリを買収する「日米韓連合」のメンバーでありながら、持ち分や協業範囲に制限のある韓国SKハイニックスからは、新たな協業の枠組みを警戒する気配もある。

　NAND型フラッシュメモリーで、世界シェア2位を誇る東芝メモリ。先行きの見通せない1年以上の売却劇の中、その地位はじわじわと浸食されてきた。2016年に17・4％だったシェアは、17年に16・2％に低下。一方で首位を走る韓国サムスン電子は、同40・4％と16年より4ポイント以上シェアを伸ばし、東芝メモリを突き放す。

　サムスンの原動力は、年間1兆円規模におよぶ巨額の設備投資だ。投資の中心は、より大容量化が見込める3次元（3D）構造のNANDメモリー。汎用品であるメモリーで市場競争を勝ち抜くには、積極的な設備投資で歩留まりを高め、コストを下げることが必須。投資の規模がモノを言う世界だ。

　英調査会社IHSマークイットの南川明主席アナリストは「東芝メモリは技術よりも、投資のタイミングでサムスンから出遅れた」と指摘。「今、大きく投資して追いつかないと、勝てない」と断言する。

　東芝という親元から外れた方が、変動の激しいメモリービジネスでの機動性が増し、競争力が高まるからだ。東芝メモリは3年後をめどに、新規株式公開（IPO）を目指している。それまでにサムスンとの距離を縮め、企業価値を高められるか。実力を見極めるのは、これからが本番だ。