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レモンの国内最大産地・広島県で、健康効果の大調査

男女800人を対象、5年越しで
レモンの国内最大産地・広島県で、健康効果の大調査

レモンの健康効果を5年間にわたり調査する(イメージ)

 サッポロホールディングス(HD)と子会社のポッカサッポロフード&ビバレッジ(名古屋市中区)は、レモンの国内最大産地の広島県で、レモン摂取による健康への効果を5年間にわたり調査する研究を5月に始める。レモン栽培が盛んな同県大崎上島町の男女800人を対象に、毎日摂取する場合と非摂取とを分けて健康診断・検査により効果を分析する。研究成果は自社の製品開発などに生かすとともに、産地の産業振興に役立てる。

 この調査研究は、大崎上島町と広島県立広島大学と連携して実施する。対象者を日常的な食生活に加えて1日1個分(30ミリリットル)のレモン果汁を摂取するグループと、日常的な食生活だけのグループに分ける。両群に対して1年1回の健康指標に関する検査を行う。

 内容は身体、血液、尿、骨密度の検査のほか、レモンの摂取状況や食事内容のアンケート。2023年5月まで調査を実施して、相関関係をまとめる。

 サッポロHDなどは17年2月に大崎上島町の町民120人を対象にレモン摂取状況と健康状態の実態調査を行った。結果、町民がレモンを多く摂(と)っていることや摂取が多いほど、骨密度や疲労感などの健康指標に良好な傾向が分かった。

 この成果を踏まえて、今回は摂取を指定する介入と、指定しない非介入に分けて長期観察することで、より具体的な健康への影響を導き出す方針。健康を支援する機能を証明できれば、機能成分の抽出などを通じて、新たな製品の開発に生かしていく。
日刊工業新聞2018年4月20日
明豊
明豊 Ake Yutaka 取締役デジタルメディア事業担当
サッポロHDなどは13年に広島県とパートナーシップ協定を締結。この一環で県立広島大学などとレモンの研究を進めてきた。16年にはポッカサッポロと大崎上島町がレモン振興に関する包括協定を結んでいる。

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