半導体製造装置・材料の国際団体である米ＳＥＭＩ（カリフォルニア州）の調査によると、２０１７年の半導体製造装置の販売額は、グローバルで１６年比３７％増となる５６６億ドルを記録。円換算で６兆円超と１７年ぶりに過去最高を更新した。

　半導体製造装置で国内首位の東京エレクトロンは、山梨県や宮城県などに生産拠点を持つ。半導体業界がスーパーサイクルに入ったとみられる中、河合利樹社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「（ウエハー上に回路材料の層を作る）成膜装置や、（ウエハー上に形成した薄膜を微細加工する）エッチング装置のマーケットが大きく成長している」と分析する。

　成膜装置の生産は、東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ（山梨県韮崎市）が担っている。同社は「東京エレクトロン山梨」と「東京エレクトロン東北」が合併し、１７年に誕生した。

　おう盛な装置需要に対応するための取り組みとして、山梨県の事業所で生産している枚葉成膜装置の一部を、岩手県の事業所でも１月から生産し始めた。

　一方、エッチング装置の生産を担うのは東京エレクトロン宮城（宮城県大和町）。約１００億円を投じて、半導体製造装置の開発を行う「新開発棟」を建設しており、９月に完成する計画だ。

　東京エレクトロン宮城では、生産能力を向上させるための取り組みが進む。６月をめどにロボットや、部品を運ぶ自動搬送車をそれぞれ数台ずつ導入するほか、敷地外の事業所に保管していた部品を、１月に完成・稼働した「物流棟」に移動する。さらに生産ラインの増設により、１０月までに「生産能力を２倍にする」（河合社長兼ＣＥＯ）という。

　一方、半導体業界全体の課題となっているのが人材獲得だ。米ＳＥＭＩが１月に「世界的な人材不足は１万人以上になるだろう」と発表するほど深刻な状況になっている。

　そうした状況下、東京エレクトロンは「業績連動報酬や、地元または地元の近くで世界最先端のグローバルな活動ができることを発信していきたい」（河合社長兼ＣＥＯ）と、好調な業績や全国にある拠点を学生らにアピールしていく考え。

　ＩｏＴ機器などで使われる半導体デバイスの高度化には、半導体製造装置の進化が欠かせない。河合社長兼ＣＥＯは「１０年、２０年、１００年先の人の便利な生活を支えていく企業の一つが我々だ」と強調する。
（文＝福沢尚季）