三菱重工−Ｍ＆Ａに意欲、日立との火力システム事業統合が成功体験に

　ニチユ三菱が所属するのは、三菱重工業の「機械・設備ドメイン」。ここは独シーメンスと統合した製鉄機械や冷熱、コンプレッサー、自動車用過給器、工作機械など１５のＳＢＵ（戦略的事業評価制度における事業単位）から成り立つ“ミニ重工”だ。
　
　ドメイン売上高は１５年度見通しで１兆４０００億円。１７年度に１兆８０００億円を目指すなか、単独では持続成長や黒字化が難しい中小規模事業の再編・統合を加速している。「さらに戦えるようにする最適形の模索は全事業が対象。シナジーがあれば、はばかることなく（Ｍ＆Ａを）進める」（木村和明取締役常務執行役員機械・設備システムドメイン長）。

　こうした考え方は、近年の三菱重工の戦略そのものだ。主力の火力発電システム事業を日立製作所と統合し「補完性が強く１＋１が２・５から３になった」と宮永俊一社長が評価する三菱日立パワーシステムズ（ＭＨＰＳ）の成功が大きい。
　
　三菱重工は１０―１４年度に累計約１兆円（新規事業投資除く）のフリーキャッシュフローを創出するなど財務基盤が強化されており、今後もＭ＆Ａには積極的に参画する見通し。