【米ラスベガス=杉本要】ソニーの平井一夫社長は8日(日本時間9日)、車載向けのイメージセンサーをトヨタ自動車や日産自動車、韓国の現代自動車や起亜自動車などに供給することを明らかにした。自動運転技術の開発で不可欠な「車の眼」としてイメージセンサーを活用。各社との協業を通じて車載事業の拡大を目指す。
ソニーは2014年に車載向けのイメージセンサーの商品化を発表。デンソーや独ボッシュ向けの供給は公表してきたが、供給先を完成車メーカーにも広げ、自動運転技術の実用化を後押しする。
平井社長はラスベガスでの記者会見で「自動運転などの“移動革命”に貢献できると確信している」と述べた。
9日開幕の米家電・IT見本市「CES」では車載向け製品の主力としてイメージセンサーを出展する。イスラエルのモービル・アイ、米エヌビディア向けにもイメージセンサーを供給する。
ソニー、車載向けイメージセンサーをトヨタ・日産などに供給
供給先を完成車メーカーにも広げる。自動運転の実用化を後押し
日刊工業新聞2018年1月10日
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明 豊
01月10日
イメージセンサー市場ではソニーが他を圧倒している。16年にサンプル出荷を始めた車載用センサーはダイナミックレンジが強みで、赤外線カメラの性能も兼ねている。周辺環境の認識にはイメージセンサー、赤外線カメラ、レーダー、光検出と測距を行うLIDAR(ライダー)、超音波センサーが使われるが、全てを搭載すると高コストかつ高負荷になる。いくつかを組み合わせているのが現状。ソニーとしては画像センサーの発展で、ある程度までカバーしようというのが戦略。
ボトルネックは画像処理だろう。今後、他社との連携が進む可能性もある。画像処理アルゴリズムで実用化が最も進んでいるのはイスラエルのモービルアイである。
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