スーパーマーケットやコンビニエンスストアがイートインスペースを拡充している。コンビニではセブン―イレブン・ジャパンが全店舗のうち２割強、ファミリーマートとローソンが同３割強にイートインスペースを設置。買った商品をその場で食べられる利便性を、消費者の呼び込みに結びつけることを狙っている。

　ミニストップはパフェなどの冷たいスイーツを特徴としていることもあり、ほぼ全店にイートインスペースを設けている。２０１４年にはカフェや総菜販売などを組み合わせた業態「シスカ」を立ち上げた。

　飲酒禁止のイートインスペースが多い中、シスカは１５時から生ビールを提供し、おつまみの盛り付けもしている。

　ただ利用者の８割以上は朝と昼だ。通常のミニストップ店舗と比べ女性客が多いのも特徴だ。岩本町店（東京都千代田区）は焼きたてパンの販売を始めたところ、販売前と比べ客数は２割伸びた。

　１日にはＪＲ東京駅前の高層ビル、グラントウキョウノースタワー（同）内のミニストップを、シスカに転換した。オフィスビル内という立地を意識し、菓子や文房具を充実。他のシスカの２倍以上となる２５００品目を置いている。

　商品棚の下部に在庫入れを設けてバックルームに行く手間を軽減、床を掃除しやすい素材にしたりと、従業員の作業負荷軽減も図った。

　コンビニ「コミュニティ・ストア」などを展開する国分グローサーズチェーン（東京都中央区）はカフェや“ちょい飲み”としての利用ができる「コミストキッチン」の展開を１６年に始めた。

　イートインスペースと調理場を、店内に備える。横山敏喜社長は「コンビニ業界は大手の寡占化が進み、４位以下のコンビニは厳しくなる。切り抜けるための答え」と話す。

　スーパーマーケットもイートイン需要に着目する。首都圏で食品スーパーを展開するサミット（同杉並区）の竹野浩樹社長は「交流の場になる」と語る。三菱食品の調べでは、食品スーパー内のイートインスペースの利用率は若年層ほど高いが、昼過ぎには中高年の利用が増えるという。

　コンビニなどのイートインスペースの中には、フリーＷｉ―Ｆｉ（ワイファイ）やコンセントが利用可能で、ゆったり時間を過ごせる所もある。一方で寝ている人や勉強する学生らで席が埋まり、食事をしたい客が使いづらい状況も見られる。イートインスペースを増やしているスーパーの幹部は「イートインの文化がなじむまでの過渡期」と、静観の構えだ。
（文＝江上佑美子）