中堅リチウムイオン二次電池メーカーが、スマートフォンやゲーム機といった民生向けの電池増産に乗り出す。マクセルホールディングス（ＨＤ）は中国工場（江蘇省無錫市）に組み立て設備を１１月中に導入する。ＴＤＫも２０１８年度に年産能力を１７年度比１５％程度引き上げる。ソニーから電池事業を買収した村田製作所は増産に向けて、１９年度までに約５００億円の設備投資を計画する。電池の発火問題でこれまでは各社とも設備投資に慎重だったが、世界的な需要増を受け、増産投資を加速する。

　マクセルは中国工場に、電池のセルに端子などを正確に装着する装置を増設する。増設や工場のレイアウト変更を含めて約１０億円を投じる。１７年度上期にセルの生産ラインを増設しており、組み立ても含めて増産体制を整える。

　同社の電池は高品質で安全性が高いのが特徴。１７年には国内外のスマホメーカーから新たに受注を獲得した。使用回数による容量低下を正確に予測する機能、充電中の温度や電気特性をコントロールする機能なども付与できる点を訴求して受注を増やす。

　ＴＤＫは子会社の香港アンプレックステクノロジー（ＡＴＬ）の生産拠点で設備を増強し、１７年度は１６年度比で１５％増の生産能力を確保した。同社の製品は小型化や大容量で強みがあり「安全対策を行いつつ、ＡＴＬの供給力を発揮する」（石黒成直社長）方針だ。

　９月にソニーの電池事業買収で参入を果たした村田製作所は「まずは追い上げが優先」（村田恒夫会長兼社長）とし、スマホ向け電池を生産する中国工場（江蘇省無錫市）とシンガポール工場の２拠点で、能力増強を進める計画。

　同時に全固体電池など安全性向上に向けた開発も進める意向だ。電池事業で１７年度は営業損益で５０億円の赤字を見込むが、２―３年をめどに黒字化を目指す。

（文＝渡辺光太、京都・園尾雅之）