世界最大の自動車市場の中国で、日系メーカーによる電気自動車（ＥＶ）投入の動きが本格化する。日産自動車は中国がＥＶの最大市場になるとみて、２０１８―１９年に新型「リーフ」を初投入するほか、複数車種をそろえる。ホンダは１８年に中国専用車を二つのブランドから発売する。中国では政府がガソリン車の生産・販売禁止の検討に入っており、商品展開を加速させる。

　日産は１７年１０月から順次、日本と欧米で発売するリーフを、１８年以降に中国にも投入する計画。１９年には、仏ルノー、東風汽車集団と共同で新小型ＥＶの生産も始める。今後は「Ｂ、Ｃ、Ｄセグメントも含めて、１８―１９年に中国に受け入れられやすい商品を展開」（西川広人日産社長）し、市場を深耕する。

　ルノー・日産自動車・三菱自動車の３社連合は２２年に、全世界の年間販売目標１４００万台のうち３割をＥＶなど電動車両にする計画。ルノー・日産・三菱自連合のカルロス・ゴーン会長兼最高経営責任者は「中国はＥＶで最大市場になる」と見通す。

　ＥＶは新規で全世界で１２車種投入する予定。３社でＥＶ用の共通車台や共通部品を活用する。また、三菱自のプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）用システムを日産とルノーのＣ／Ｄセグメント車種に採用する。ＥＶの中核部品であるバッテリーのコストは１６年比３割削減を目指す。

　ホンダは現地合弁会社の広汽ホンダと東風ホンダの２社と共同でＥＶを開発し、各合弁会社のブランドで販売する。また現地ＩＴ大手のニューソフトとも提携し、電池の効率的な活用技術や車両データ管理システムの開発にも着手する。

　トヨタ自動車は１９年にも現地でＥＶの量産を始める方向で検討している。ＳＵＶ「Ｃ―ＨＲ」ベースの車両が有力候補とみられる。

　中国政府は、将来のガソリン車とディーゼル車の販売を禁止する検討に入ったもよう。また、早ければ１８年にもＥＶなど電動車の一定台数の生産・販売をメーカーに義務付ける規制を導入する見通しだ。

　これに伴い、独フォルクスワーゲン（ＶＷ）と米フォード・モーター、米テスラは中国ＥＶ市場の成長を見据えて布石を打ち始めた。さらに中国・ＢＹＤなどの地場メーカーが低価格を強みに販売台数を積み増している。

　日系メーカーにとってはブランドの訴求とともに、ニーズに応じた機能をどう盛り込んでいくかが、海外勢を含めた現地での競争を勝ち抜くためのカギとなりそうだ。