２０２４年は建設機械各社の電動ショベル開発が一層加速した。コマツは４月にフランスで開かれた国際建設機械見本市で、２トンと２・５トンの電動ミニショベルの試作機を出展。これとは別に、水素混焼可搬式発電機のコンセプト機も開発した。ボルボ・グループ・ジャパン（東京都港区）は、欧米で発売済みの２０トン電動ショベルを日本市場に投入した。日立建機も５トン、８トン、１３トンの電動ショベルと可搬式充電設備を９月に発売。電動化市場で先行するのは欧州だが、日本でも足並みがそろいつつある。

欧州で電動化が進む背景には、環境意識の高さや北欧などでの電力料金の安さに加え、行政による補助金の後押しがある。ただ日本でも２３年１０月に、国土交通省による「ＧＸ建設機械認定制度」がスタート。同年１２月にコマツやコベルコ建機、竹内製作所などの１５機種が認定された。

２４年４月に環境省が立ち上げた補助事業では民間事業者がＧＸ認定建機を購入する場合、標準的なディーゼルエンジンショベルとの価格差の３分の２を補助する。同ショベルと比べて電動ショベルの価格は約３倍と言われ、補助制度で価格面の割高さは解消する。

一方で、電動ショベルのもう一つの欠点である稼働時間や充電時間のネックは依然残る。コマツは電動マイクロショベルの動力源にホンダ製の可搬式着脱バッテリーを採用。１０月に発売した酒井重工業の電動ハンドローラーも同電源を採用している。日立建機は１・７トン級の電動ミニショベル開発で米ディマーグ（カリフォルニア州）と協業。自社のミニショベルにディマーグの電動化システムを組み込み、２５年４月に独ミュンヘンで開く国際建設機械見本市に出展する予定だ。このショベルも稼働中に電池残量が少なくなると、新電池に付け替えて作業を続けられる。

排ガスゼロや静音性で魅力のある電動ショベルだが、工事現場での使用は限られる。充電インフラをどうするかが今後の課題になっている。