三菱造船（横浜市西区、北村徹社長）と日本シップヤード（ＮＳＹ、東京都千代田区、前田明徳社長）は、国際間の大型液化二酸化炭素（ＣＯ２）輸送船（イメージ）を三井物産、三菱商事と共同開発することを検討する覚書を結んだ。２０２８年以降の実用化に向け、標準仕様や標準船型を確立し、建造費用を削減する狙い。

三菱造船とＮＳＹは２３年５月に液化ＣＯ２輸送船の共同開発を発表しており、大手商社２社に連携を広げる。液化ＣＯ２は輸送後は回収・貯留（ＣＣＳ）される見通しで、三井物産と三菱商事のＣＣＳの知見を生かす。両社はそれぞれ、エネルギー・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）の２３年度のＣＣＳ支援事業に選ばれている。

標準仕様の一つとして、液化ＣＯ２を搭載するタンクの標準化を検討する。ＣＣＳの案件ごとに液化ＣＯ２輸送船を個別に設計するのではなく、主要部位の設計を標準化する。