富士キメラ総研（東京都中央区、田中一志社長）がまとめたゼロエミッション（排出ゼロ）車向け電子制御ユニット（ＥＣＵ）とＥＣＵ構成デバイスの世界市場調査によると、２０４０年の同ＥＣＵ市場は２２年比７・５倍の１０兆９０１７億円に伸びる見通しだ。環境規制が強まる中、自動車各社がゼロエミッション車の比率を高めることによる。これに伴い、構成デバイス市場は同１９・０倍の３１兆３２１３億円を見込む。３０年以降に拡大が予想される水素自動車関連がけん引する。

調査対象のゼロエミッション車は電気自動車（ＥＶ）、水素エンジン車、燃料電池車（ＦＣＶ）。トラック・バスを含み、ＥＣＵ１２品目、構成デバイス２２品目の市場を分析した。

ＥＣＵ市場では水素充填ＥＣＵが４０年に２２年比３００・０倍の１５００億円、インバーターや非接触充電用受電ユニットなどの電動システムが同８・２倍の７兆６１７５億円となる見込み。水素充填ＥＣＵは水素エンジン車やＦＣＶの生産台数と連動する市場で「巡回エリアが比較的定まっているバスやトラックなどを中心に普及が進み市場が拡大する」と調査結果は指摘する。

ＥＣＵ構成デバイス市場でも、４０年に向けて水素自動車関連の伸びが目立ち、同４２３・７倍の２１兆７３６４億円と予測する。特に水素と酸素が水に変化する過程で発生する電気をＦＣＶに供給するモジュールの構成要素である「燃料電池電解質膜」は、同２１７・７倍の５２２４億円に拡大する見込み。

超広帯域無線（ＵＷＢ）、近距離無線通信「ブルートゥース・ロー・エナジー（ＢＬＥ）」などの無線センサーネットワーク技術市場は同２８・４倍の１９３０億円を見通す。キーレスエントリーシステムの採用増加で搭載される無線チップ需要が拡大し、今後も安定した市場拡大を予想する。