非鉄８社の２０２３年４―９月期連結決算は、６社が当期減益となった。半導体や情報通信関連材料の需要減の影響を受けた。通期見通しは為替の円安効果などで６社が売上高を上方修正したが、上期の減益要因となった半導体、情報通信関連需要の本格回復は、２４年度以降になる見通しだ。

三菱マテリアルの小野直樹社長は「半導体市場はデバイスメーカーの売り上げが下げ止まり、需要は鍋底曲面が続いている」と言及。当初２３年度下期からの回復を見込んでいたが、２４年度上期までずれこむと見る。半導体関連の減販などにより、通期の営業利益は５月公表比１００億円減の４００億円とした。

ＪＸ金属も通期の営業利益を下方修正。スパッタリングターゲットなどの半導体材料や、銅箔などの情報通信材料の減販を主因に、５月公表比５０億円減の８５０億円を見込む。

住友金属鉱山は、車載用電池材料の増販の一方、スマートフォンやパソコンの出荷台数減少の影響を受けて電子部品向け需要が低調に推移した。材料部門の通期のセグメント利益は４０億円の赤字と予想する。中国市場の回復は「２４年度以降になる」（矢野三保子執行役員）見通しだ。

東邦亜鉛は当期純損失を３００億円の赤字に下方修正。２４年末までに豪州のラスプ鉱山を閉山することに伴う２０９億円の減損の計上などが響いた。２３年４―９月期は古河機械金属のみ増益。海外での販売の割合が多いロックドリル部門で円安効果が生じた。