電気自動車（ＥＶ）やモバイル機器などに広く利用されるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の需要の高まりを見越して、非鉄各社によるＬｉＢリサイクル技術の開発が活発化している。自社で培ったリサイクルの技術力や、他社との協業によってノウハウを蓄積する一方、ＥＶの普及スピードや、中古車が海外に輸出される中での廃ＬｉＢの確保も重要になるとみられ、各社とも事業化の時期を見通しにくい現状もある。（狐塚真子）

ＬｉＢ内にはリチウムやコバルト、ニッケルが用いられるが、これらレアメタル（希少金属）の生産国は特定の地域に偏在する。資源ナショナリズムや地政学リスクの高まりなどから、資源の確保・循環の重要性が増している。ＬｉＢリサイクル業界では、欧州電池規則が共通のベンチマークとされ、金属元素ごとにリサイクル収率の達成が求められる。こうした中、非鉄各社はＬｉＢリサイクル技術に磨きをかけている。

ＪＸ金属は、ＪＸ金属サーキュラーソリューションズ（福井県敦賀市）において、技術開発センター（茨城県日立市）で開発した技術の実証を進める。ＪＸ金属の佐藤利秋電池材料・リサイクル事業推進室長は「今のターゲットは廃車載ＬｉＢ」と言及。「事業化の時期や規模などを検討しつつ、技術検証も進める必要がある」と話す。

三菱マテリアルはエンビプロ・ホールディングス（ＨＤ）と連携し、廃ＬｉＢからのレアメタル回収に向けて湿式製錬技術を開発。これまでもＥＶから電池パックを安全に解体する技術や、電池粉からのレアメタル回収技術などの開発を進めてきたが、エンビプロとの連携により取り組みをさらに加速させる。

強みはＥスクラップ（都市鉱山）事業を通じて得た世界各国のリサイクル事業者とのつながりだ。「Ｅスクラップを扱う事業者は、廃ＬｉＢの回収・電池粉への処理を手がけることも多い」（山下孝戦略本社戦略・経理財務統括室経営戦略室室長補佐）ため、リサイクル原料の確保に優位性を発揮するとみる。

住友金属鉱山は、ＥＶなどで利用される高ニッケル含有ＬｉＢをリサイクル事業のターゲットとする。同社では乾式、湿式製錬を組み合わせた手法を採用。湿式のみと比べ、コスト低減や効率化につながると見込む。

２０２５年度からの次期中期経営計画期間内に年間１万トンの処理体制の確立を目指すが、事業化の時期を読むのは難しい側面もある。「高ニッケル含有ＬｉＢを搭載したＥＶが廃車になる時期は３０年頃とみるが、車の性能も伸びている。ハイブリッド車も含め、中古車は海外への輸出も想定される」（金属事業本部事業室の真野匠技術担当課長）ことから、廃ＬｉＢの確保が重要になるとみている。

また使用済みのＬｉＢは自家消費用蓄電システムなどの用途で再利用されることもある。リサイクル技術の確立と同時に、リサイクル原料確保の観点での取り組みも必要になりそうだ。