大阪大学を中心に、３次元積層造形技術（アディティブマニュファクチャリング＝ＡＭ）の学会発足へ準備が進んでいる。いわゆる３次元（３Ｄ）プリンターの研究開発、産業活用に向け、従来の学会の枠を超えて産学官が参集。欧米に比べて活用が遅れている３Ｄプリンターの産業化を推し進めるのが狙いだ。学会の母体となる「ＡＭ研究会」が活動を開始して１年。学会立ち上げに向けてどこまで機運を高めていくことができるのか、関係者の努力が続く。（尾本憲由）

「あと２年を切った」。６月末に大阪・中之島で開催された委員会の出席者から何度か同じ言葉が漏れた。大阪であと２年と言えば、２０２５年４月１３日に開幕する「２０２５年大阪・関西万博」が真っ先に思い浮かぶが、こちらの“あと２年”はＡＭ学会発足を指し示す。２２年８月にＡＭ研究会のキックオフミーティングを開催した際は２６年４月発足を目標に掲げていたが、２５年４月に１年前倒しした。ＡＭ研究会の委員長を務める阪大院工学研究科の中野貴由教授は「オールジャパンでＡＭに取り組み、日本のモノづくりそのものを一刻も早く元気にしないといけない」と語気を強める。

ＡＭ研究会ではキックオフミーティングを含め過去４回の委員会を、大阪と東京で開催してきた。毎回４００―６００人の参加者がリアルとオンラインで参加し、関心の高さをうかがわせる。研究会の中身も当初はメーカーやユーザー企業などの講演会だけだったが、３回目からパネルディスカッションも開催。コロナ禍でできなかった情報交換会もスタートするなど活動は軌道に乗り始めた。

現在の会員企業は１２０社、大学など教育機関は４２校、研究機関は９団体が参加する。そのほか日本３Ｄプリンティング産業技術協会や日本ＡＭ協会、日本溶接協会３Ｄ積層造形技術委員会など関連する団体とも連携し、オールジャパンでＡＭの社会実装に取り組む構え。日本金属学会の産業共創研究会という枠組みで設立されたＡＭ研究会だが、あくまで学会や業種を問わず参加を募り、オープンな学会を目指す。

６月末の研究会で中野教授は、参加者を前に何度も「儲かるようにならないといけない」と強調した。３Ｄプリンターへの関心の高さに比べて、日本での産業化の動きは遅れ気味。「（３Ｄプリンターで造形を請け負う）サービスビューローで儲かっているところが少なく、中小企業の機運もまだ盛り上がっていない」という危機感が発言の背景にある。

ＡＭ研究会では２３年度を「共創・参加型研究会の具現化」フェーズと位置付け、学会発足に向けた法人化の準備を本格化する。従来の研究会に加え、下期から個別テーマを議論する分科会を立ち上げる計画だ。分科会では「サイエンス」だけではなく、「テクノロジー」「ビジネス」、さらには「アート」まで網羅する。さらに会員全員が議論に参加できる場も設ける考えだ。

ＡＭ技術はモノづくりのあり方を大きく変える可能性があり、すでに欧米では乗用車のオプション品など一部量産品で実用化が進み始めた。中野教授は「切削加工など従来の技術にＡＭを組み合わせることで日本にもチャンスは大きい」と指摘。ただ「４００―６００人が参加していても、まだ８割は模様眺め。もっと危機感をあおらないといけない」ともどかしさも隠さない。あと２年を切った学会発足を機に、反転攻勢を狙いたい。