名古屋特殊鋼（愛知県犬山市、鷲野敦司社長）は、電気自動車（ＥＶ）市場向け部品事業に本格参入する。このほど金属３Ｄプリンターを初導入し、ＥＶや電池関連の製造設備といった電動化分野の受注に乗り出した。造形技術の向上などを狙い、装置を扱う丸紅情報システムズとも協業する。複雑形状の少量多品種生産に対応できるようにし、まずはＥＶ・電池関連領域の売上高比率を２割にすることを目指す。

装置や工場内の専用建屋なども含めて、総投資額は約１億５０００万円。今回導入したのは、米デスクトップ・メタルの金属３Ｄプリンターで、金属粉を接着剤で固めて積層造形するバインダージェット方式を採用している。高強度ステンレスやニッケル合金など複数の金属を造形できる点や、レーザー造形に比べて最大１０倍の造形スピードなどが特徴。純正品以外の素材にも対応できる。造形エリアは最大で縦３５０ミリ×横２２０ミリ×高さ１５０ミリメートル。国内で同社の装置を導入するのは、名古屋特殊鋼が初めてだという。すでに試験運用を始めており、１０月以降、金型など既存事業で使う素材の利用を始める計画。量産部品のほか金型も視野に、受注状況に応じて順次実用化する。

丸紅情報システムズとは、材料となる金属粉末や造形データなどについて情報共有し、造形スピードの向上や扱える材料種の拡大、これらの成果を生かした装置の拡販につなげる。

名古屋特殊鋼はトヨタ自動車やトヨタグループ向けを中心に、内燃機関向けの金型を主力とする。一方、トヨタは２０２６年までに年１５０万台のＥＶ販売目標や、車載電池に積極投資する計画を打ち出すなど、電動化は急速に進んでいる。名古屋特殊鋼はこれまでの切削加工に加え、複雑形状が求められるＥＶ関連製品向けに３Ｄ造形を活用し、加工領域や電動化関連部品の売り上げ拡大を図る。１０年後には売上高の１割程度を、金属３Ｄプリンター製にしたい考えだ。