電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめた日本メーカーによる２０２２年度の電子部品世界出荷額は、前年度比０・３％減の４兆３６９３億円だった。各年度ごとに統計参加企業が異なるため単純比較はできないが、３年ぶりに前年度を下回った。スマートフォンやパソコンなど民生機器分野の客先で積み上がっていた電子部品在庫の消化が進み、実際の需要以上に出荷が減少。為替の円安による押し上げ効果を打ち消した。

受動部品のうち、自動車やスマホなどの中で電気を一時的に蓄えたり放出したりして、回路のノイズを除去し、電圧を安定させるコンデンサーは前年度比４％減の１兆４６５６億円。コンデンサーと組み合わせて用いられるインダクターも同２％減の３０５２億円だった。産業用ロボットなどで使われる接続部品のスイッチは同８％増の４１８１億円だったが、スマホや自動車で多用される変換部品のセンサーは同８％減の２４２１億円だった。一方、地域別で見ると、全体の３割以上を占める中国向けが同７％減の１兆４９１９億円と落ち込んだ。

中華系スマホやパソコン販売の落ち込みを背景に、電子部品の実需は２２年度上期から失速。下期に入るとデータセンター（ＤＣ）やガソリン車といったインフラ分野にも調整が拡大した。スマホメーカーなどが積み増していた部品在庫の圧縮に動いた結果、下期の電子部品メーカーへの引き合いは実需以上に減った。上期は円安が電子部品の輸出額を円換算で押し上げたが、下期の出荷量の減少を補い切れなかった。

２３年３月単月の世界出荷額は前年同月比８％減の３５８３億円。２２年１１月以降、前年割れが続いている。