日本産業機械工業会（産機工）と日本プラスチック機械工業会がまとめた４月の射出成形機受注台数は、前年同月比４５・２％減の７０２台となり、６カ月続いてマイナスだった。数字自体も３月の同３７・６％減、８５３台より一段と悪化した。型締め力数十トンの超小型機種から１０００トン以上の超大型機種まで全てが前年同月を下回り、底が見えない状態。輸出向けは同５３・４％減の４３６台と半分以下になり、国内向けは同２０・１％減の２６６台だった。

半分以下になった輸出は主要市場の米国、中国、欧州とも落ち込み状態。ただ一部のメーカーからは、「米国は自動車向けで改善の兆しが見られる」という声も聞かれる。自動車大手の増産の足かせとなっていた半導体不足が解消し、正常化に向かいつつあるのが背景と見られ、電気自動車（ＥＶ）関連や車載電子部品の需要もある。一方で住宅関係や日用品、医療品向けは金利高止まりや物価上昇もあり、低迷が続いている。

中国もほぼ同じ状態となっている。ゼロコロナ政策の撤廃や感染者数の落ち着きにより、ＰＣＲ検査キットなどの需要が剝落した。国内は輸出に比べるとマイナス幅は小さいが、落ち込みは依然続いている。

別の大手メーカーも「正式注文には至っていないものの、ＥＶや環境関連で電気式射出成形機への引き合いは強い」と話す。自動車向けを軸に、回復のきっかけ待ちという情勢だ。