住友理工は３０日、２０３０年３月期に連結売上高を７０００億円規模（２３年３月期比１・３倍）にするグループビジョンを発表した。投下資本利益率（ＲＯＩＣ）と株主資本利益率（ＲＯＥ）を１０％に高める。併せて２６年３月期までの中期経営計画も公表し、自動車用防振ゴム・ホースの競争力強化や事業構造改革を進める方針を示した。電気自動車（ＥＶ）の普及など事業環境の変化に対応しながら、着実な成長と収益率の向上に取り組む。

２９年は創立１００周年を迎える節目の年。同日開いた新中期経営計画の説明会で清水和志社長は「素材の力を引き出す技術がある。商品にするモノづくりの力と合わせ、社会に貢献する」と事業の意義を強調した。

２５年度を最終とする中期経営計画では、売上高が６２００億円（同１・１５倍）、事業利益は２８０億円（同１・５６倍）を目指す。世界の自動車生産台数が２２年度比約１２％増の９２００万台程度になると想定。日系自動車メーカーとの関係強化を進めながら中国や欧州、米国の顧客も開拓する。

特に北米のオハイオ州の生産拠点では制遮音品など電動化対応を加速し、既存のゴム製品などはテネシー州の拠点に集約するなど、同地域を収益源に成長させる。また、メキシコやタイでは需要の増加が期待でき、増産も検討する。一方、インドなど収益力が低い地域では構造改革を進め収益の安定化を図る。３年間累計で設備投資は９００億円、研究開発費は５５０億円を見込む。