乗用車メーカー７社の２０２４年３月期連結業績予想は、７社すべてが増収を見込む。７社とも世界販売台数が増加し、スズキと三菱自動車を除く５社が営業増益を計画する。半導体不足は続くものの、生産台数が回復するのに加え、価格改定の効果が増収増益に寄与する。一方、マイナス要因としては為替円高の影響があるほか、世界的なインフレによる原材料費や物流費、人件費の高騰の影響は多くのメーカーで継続する見通しとなっている。

トヨタ自動車は世界販売台数が１９年３月期を上回り、コロナ禍前の水準を超える計画。宮崎洋一副社長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）は「半導体の供給リスクを見える化しながら、代替品の検討などに取り組んで、工場の稼働率向上に向けた改善を推進した結果、３月以降は高い水準の生産が継続できている」と述べ、生産安定化の取り組み成果を強調。内田誠日産自動車社長は「半導体不足は続いているが状況は確実に改善している。中国経済も正常化している」とし、生産・販売台数の増加に自信を見せる。

販売台数の増加に加えて、各社が取り組んできた価格改定の効果が増益につながる見通し。ホンダは製造コスト上昇や円高影響があるものの、４輪車の販売台数増や価格改定などにより、２４年３月期の営業利益は過去最高の１兆円を計画する。

ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は調達・製造面の改善により生産台数は１００万台以上に回復、営業利益はコロナ禍前を上回る３０００億円を計画する。マツダもグローバルの販売増と単価改善などにより営業増益の見通し。一方、三菱自動車は円高影響、販売費、資材費などが増えて前期比２１・３％減の営業減益、スズキは円高や原材料費増のほか研究開発費が増え営業減益と見込む。

原材料費は高騰が落ち着きつつあるものの、コロナ禍前に比べれば依然として高水準にあり、各社の利益を圧迫する見通し。ただ、日産は「２２年よりは下がっている」（スティーブン・マー執行役ＣＦＯ）とし、２４年３月期は営業増益要因に転じるとの見通しを示している。