ホンダ、本田技術研究所、ソフトバンクの３社は、高速道路での自動運転走行を見据えた路車協調（路側通信装置と車両の間での路車間通信）の実証実験に乗り出す。走行中のコネクテッドカー（つながる車）に、周辺車両の状況や急な車線変更など、予測されるリスクを伝える仕組みを構築する。高速道路に設置する路側センサーを使うことで、通信機能を持たない非コネクテッドカーの速度や位置などの情報も収集、活用する。

実証実験は中日本高速道路（ＮＥＸＣＯ中日本）と協力し、新東名高速道路の建設中区間で行う。期間は２０２３年度末から半年程度を予定する。

路側センサーから集めた車両情報とコネクテッドカーの情報をソフトバンクのプラットフォーム（基盤）でホンダが解析する。予測されるリスクを予測し、コネクテッドカーにリアルタイムに通知することで事故防止につなげる。

コネクテッドカーとの情報伝達は、ソフトバンクのセルラーＶ２Ｘ（ビークル・ツー・エックス）システムを用いる。車両はホンダの４輪車と２輪車を用いる。

ＮＥＸＣＯ中日本は新東名高速道路の建設中区間で、ＫＤＤＩ、トヨタ自動車、いすゞ自動車、三菱電機などとも異なるテーマで実証実験を行う計画だ。