米オープンＡＩ（カリフォルニア州）の人工知能（ＡＩ）の基盤モデル「ＧＰＴ―４」が、米国の統一司法試験の上位１０％に相当する成績をたたき出した。米国で大学受験に使われるＳＡＴ試験の英語や数学でも同７％、１１％に入る好成績をあげた。対話の滑らかさも相まって、チャットＧＰＴは社会を変えると受け止められている。（小寺貴之）

「ユーザーインターフェースだったか。分かりやすいからなあ」。チャットＧＰＴについて、ソニーＡＩ（東京都港区）の北野宏明社長はこうこぼす。北野社長は日本のＡＩ戦略策定に関わってきた。AI戦略では産業競争力を前提とすると、創薬を加速させるたんぱく質の構造予測や機能性材料の探索などの分野が優先される。これらはマネタイズ（収益化）され、ビジネスが回っている。ただ地味だった。

チャットＧＰＴは分かりやすさとオープン戦略が功を奏し、１億人以上が利用した。用途開拓が進み、ＡＩブームが再燃した。

こうした対話ＡＩがまず直面するのは粗探しだ。差別的な発言や間違った知識を生成すると開発企業や利用企業がレピュテーションリスク（企業の評判が落ちるリスク）にさらされる。そこでＧＰＴ―４では不適切な助言や誤った知識の生成を防ぐ機能を組み込んで学習させた。ＧＰＴ―３・５と比べると不許可項目に答える割合が８２％減少し、事実に基づいた答えが４割増えた。

それでも誤りはゼロにはならない。北野社長は「商用化となるとハードルは高い」と説く。どこまで誤りが許容されるかが焦点になる。

この閾値をチャットＧＰＴは下げる可能性がある。１億人が自ら試す参加者となったためだ。前向きな活用者が増え、限界を踏まえて新技術が浸透していく。これはＩＴ業界の定法といえる。一方でグーグルの対話ＡＩは失言で株価を大きく下げた。北野社長は「どこに落ち着くかまだ分からない。注視していく必要がある」と指摘する。

人間の価値問われる時

チャットＧＰＴの進化で、人間本来の価値も問われている。まず矢面に立つのはベンチマークとなったテストたちだ。統一司法試験やＳＡＴ試験などをＡＩで解くことは、テストをハッキングすることとほぼ同義になる。本当に評価されるべきはＡＩを使いこなした上での能力だという意見が出ている。

東京学芸大学の松田恵示副学長は「改めて目的と手段の再考を突きつけられている」と説明する。電卓を持ち込める試験のようにＡＩツールを使う試験を設計しても、ＡＩの賢さなどの公平性や合格基準の連続性をどう担保するのかという課題がある。

もともとテストの結果は、その人間の能力をそのまま表している訳ではない。松田副学長は「子どもがＡＩを使いこなしたり、課題を見つけたりする力を伸ばすのは人間の仕事」という。古くて新しい問いにＡＩと一緒に向き合う時が来ている。