マツダは電気自動車（ＥＶ）関連の開発・生産や車載電池調達などに２０３０年までに１兆５０００億円規模の投資をする。部品メーカーと共同出資会社を設立し、電動化を加速。国内生産するＥＶ向けにエンビジョンＡＥＳＣグループ（神奈川県座間市）からの電池調達も決めた。２８年以降にＥＶの市場投入を本格化し、２２年３月期に１％だった世界販売におけるＥＶ比率を３０年に２５―４０％に高める。

マツダが現在展開しているＥＶは「ＭＸ―３０ＥＶ」と中国で販売している「ＣＸ―３０ＥＶ」の２車種。３０年までを三つのフェーズに分け、柔軟に電動化に対応する。ＥＶ専用モデルの投入を２５年以降に中国などで始め、２８年以降に本格化する。

マツダは現在、パナソニック系から車載電池を調達している。調達先を広げ、安定生産につなげる。２８年以降に「市場の需要状況や技術進化の方向性が定まってくる状況を見極め、電池生産への投資などを視野に入れる」（丸本明社長）方針。

ＥＶ向け駆動装置「ｅアクスル」の開発・生産を視野に、オンド（広島県東広島市）など広島県内の企業と共同出資会社を設立した。丸本社長は「地元に電動化技術を育てる必要がある」と話す。

またインバーター開発に向けて今仙電機製作所との共同出資会社を設立、ロームと共同開発契約を結んだ。中央化成品（東京都中央区）、台湾の富田電機股份有限公司とはモーター開発を手がける共同出資会社を設けた。

完成車メーカーは電動化に向けた投資を積極化している。トヨタ自動車は３０年までに電動化に８兆円を投資する。日産自動車、仏ルノー、三菱自動車の３社連合は２６年度までに電動化に３兆円、ホンダは電動化とソフトウエア領域に今後１０年間で５兆円を投じる。