ｅスポーツの関連事業を手がけるＮＴＴｅスポーツ（東京都新宿区、原田元晴社長）への期待が高まっている。ｅスポーツを体験できる同社の施設「エグゼフィールド　アキバ」（東京都千代田区）の内覧件数が、２０２０年８月の開設以来、約３００件に到達。特にｅスポーツで地域を活性化したい自治体のニーズが大きい。同社は２５年度に売上高を２１年度比約５倍の２０億円弱に引き上げる計画で、達成に向けてマーケティング力を強化できるかが問われる。（張谷京子）

ＮＴＴｅスポーツはＮＴＴ東日本の子会社で、２０年１月に設立された。ゲーム対戦競技であるｅスポーツの施設構築・運用やイベント開催などを手がけており、これまで神奈川県横須賀市や東京都立川市、山形県長井市など１０以上の自治体にサービスを提供してきた。横須賀市では、市内の高校でｅスポーツ部の開設も支援した。

今後同社が取り組むのが、マーケティング力の強化。「想定以上に相談がどんどん入ってきている」（原田社長）状況ではあるが、ｅスポーツに関心を持つ自治体・地域企業のニーズは、若者の流出阻止や地域コミュニティーの活性化、観光客の誘致など、さまざまだ。ｅスポーツの観戦はオンライン主体になるとみられるものの、大会施設を設けて集客につなげる方法は考えられる。それぞれの顧客のニーズに合ったサービスを提供していく必要がある。

４月には広告宣伝を手がけるＮＴＴアドの取締役などを務めた経験を持つ原田社長が、ＮＴＴ東日本の井上福造社長からの期待を受けて登板した。原田社長は「マーケティング力を磨いていかなくては」と語気を強める。

特に課題となりそうなのが人材の問題。相談件数の増加に応じて人員増強が必要となる一方、「人（社員）の数が多ければいいというわけではない。何を実現したら（顧客に）喜んでもらえるか、会話しながらでないとわからない」（同）。ＮＴＴｅスポーツはＮＴＴ東日本と連携しながら、マーケティング能力を持つ人材の育成を目指す。

顧客からの相談案件への対応を第一優先としつつも、今後ＮＴＴｅスポーツは他企業との連携にも力を注ぐ予定。同社にはＮＴＴグループのほか、スカパーＪＳＡＴ、娯楽施設を手がけるタイトー（東京都新宿区）などが出資している。ただ、現状はまだ「各社の強みを最大限活用できていない」（同）。映像配信や施設運営など各社のノウハウを結集し、新たなサービスを提供していく考えだ。

日本能率協会総合研究所（東京都港区）の推計によると、国内のｅスポーツ市場は２６年度に２０年度比８・３倍の５００億円に拡大する。原田ＮＴＴｅスポーツ社長は日本市場について「伸びしろは大きい。ゲーム自体では大国だが、ｅスポーツという競技ではまだ他の国と比べて市場規模は小さい」と期待を寄せる。今後、自社がけん引役となれるか試される。