佐賀大学医学部付属病院（佐賀市）の先進総合機能回復センター・リハビリテーション科は、リハビリテーションロボット治療の先進拠点。理学療法士などがロボットと連携して患者に寄り添う。脳卒中、脊髄疾患、失調症、高次脳機能障害などによる機能障害に対して評価や回復訓練を担っている。（西部・勝谷聡）

佐賀大医学部付属病院が、全国初のロボットリハビリテーション外来を開設したのは２０１４年。現在、県内外から年間約９００人が通院する。リハビリロボットは、手や脚の関節の曲げ伸ばしを補助する医療機器から、歩行訓練支援ロボットまで多種多様だ。

同院は０１年、筋電義手による上肢リハビリ治療を全国に先駆けて開始した。サイバーダインの装着型サイボーグロボット「ＨＡＬ」やホンダの歩行アシストロボット、トヨタ自動車のパートナーロボット、フランスベッドのＮＥＳＳ・Ｈ２００、帝人ファーマ（東京都千代田区）のウオークエイドなど約１２種類を導入し、ロボットリハビリを実施している。

２１年には「ＨＡＬ」をよりリハビリに適した医療用下肢タイプに変更。加えて佐賀県の介護ロボット利活用推進事業に、ｍｅｄｉＶＲ（大阪府豊中市）の仮想現実（ＶＲ）を活用した運動療法機器「カグラ」を導入するなど、ロボットリハビリをさらに進化させた。

リハビリロボットは患者にとって、目的の動作を最適な難易度で正確に反復運動することにメリットがある。佐賀県介護ロボット普及コーディネーターの佐藤健仁氏は一例として「６０代の男性患者は約５週間のリハビリで、車椅子からの立ち上がりが楽になるなど活動範囲が広がった」と説明する。訓練の具体的な結果はデータ化してフィードバックされる。スタッフにとっても効率良いサポートが可能になる。

他方でリハビリロボットの導入は、病院経営にとって経済的な負担が大きい。機種によるがレンタル料は最大で年間数百万円に及ぶ。しかし、１６年に医療用ＨＡＬも筋ジストロフィーなど八つの疾患で保険適用となった。

さらに２０年にはロボットリハビリにかかる診療報酬が改定されたことで、同ロボットが医療保険における加算対象となるなど利用しやすくなった。

同院でリハビリロボットの導入を進める浅見豊子診療教授は「リハビリは、自分がやる気にならないと効果が出ない。より歩きやすくなることや、楽しくリハビリができるといった機能が、好循環につながる」と導入効果に期待する。

さらに「当院で最先端の治療やトレーニングが可能なことをアピールできた。患者にも大きな効果を出すなどプラスに働いた」と強調。一方で「医療用ＨＡＬもカグラも、導入がコロナ禍と重なり十分に利用できなかった」とし、今後はより多くの患者に提供することを目指す。