鉄鋼大手が主に自動車向けに、自社生産工程での二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が少ない鋼材の販売を相次ぎ表明している。日本製鉄は２０２３年度から、電気炉で生産する電磁鋼板などを販売する計画。神戸製鋼所は現高炉による製品とし、薄板から条鋼までの全品種で２２年度に発売する。ＪＦＥスチールや電炉専業も今後、方針を打ち出すもようだ。数量的には当初限定的ながら、欧州メーカーなどを含めた“脱炭素商品競争”に一歩踏み出すことになる。（編集委員・山中久仁昭）

「ＣＯ２排出量１００％削減タイプでの計算なら、３０年には１００万トン規模の販売を目指す」。神戸製鋼所の山口貢社長は１９日、オンラインの経営説明会で低ＣＯ２鋼材「コベナブル・スチール」の展開に自信を見せた。

というのも２０年に、加古川製鉄所（兵庫県加古川市）の高炉の還元工程でＣＯ２排出量を従来比２０％減らすことを実証。米子会社のミドレックス技術で製造した熱間成形還元鉄「ＨＢＩ」を活用したもので、「還元鉄が（脱炭素化の）キーワード」（山口社長）だ。

投入こそ２３年度になるが、“カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）スチール”販売を国内で初めて表明したのが日本製鉄。橋本英二社長は１０日の決算会見で「世界に先駆け電炉で高級鋼を生産する。供給を上回る需要は間違いない」と力を込めた。

車の電動化で需要が増える電磁鋼板などを年約７０万トン売り出す。約２８０億円を投じ、建設・整備し２２年度上期に広畑地区（兵庫県姫路市）で稼働する新電気炉で生産。ＣＯ２発生は高炉―転炉鋼の約４分の１で、電力には再生可能エネルギーなどを使う。

ＪＦＥスチールの出方が注目される。「カーボンリサイクル高炉」などの開発に注力する中、低ＣＯ２鋼材の対応を検討している。「価値を認める顧客に適切な価格で購入してもらえれば、さらなる脱炭素の開発原資が得られる」（同社）。

日鉄、ＪＦＥとも排出量の第三者認証、商品量の決定には「マスバランス方式」の採用が有力視される。自工程のＣＯ２削減効果を一部商品に割り付けグリーン商品と見なすもので、神鋼、欧州アルセロール・ミタルやティッセンが採用する。

他社もチャンスをうかがう。東京製鉄は電炉材本来の環境優位性を踏まえ、低ＣＯ２鋼材の販売を積極的に検討。三菱製鋼はインドネシアの電炉を活用した販売を検討する。

高炉業界にとって今は、究極の脱炭素技術である１００％水素還元までの“つなぎ”期間。生産コスト増となるため価格は割高だが、色や機能は従来品と変わらない。脱炭素の競争の中、新しい概念の戦略の確立が求められる。