米国に本社を置くマーターポートは建物の内部などを３６０度カメラで撮影し、合成画像として提供するサービスを展開している。空間を自由な角度で見られるため、現場に行かずともその場を歩き回るように部屋や内装を確認できる。野原ホールディングス（ＨＤ、東京都新宿区、野原弘輔社長）が国内代理店を務め、販売拡大に取り組む。

専用の３Ｄキャプチャカメラを販売するほか、撮影画像を合成したデータをクラウド経由で閲覧可能なサービスを手がける。利用者はウェブブラウザーを介して画像を見る。

住宅メーカーや不動産会社が顧客にモデルルームを見せる際などに利用している。「通常の静止画や動画に比べ、実際に空間を移動している感覚で見られる」と野原ＨＤ建設ＤＸ推進統括部ＶＤＣ事業開発部の東政宏氏は利点を強調する。

米グーグルの提供する「ストリートビュー」に近いサービスだが「視点の移動がなめらかで違和感が少ない」（東氏）。３６０度カメラで定点撮影した画像は以前から使われていたが、視点が固定されるため臨場感が乏しかったという。

物件の内見以外にも、建設過程を撮影することで「断熱材がきちんと敷き詰められているか確認するなど、詳細な記録を残せる」（同）といった使い方もある。設計や施設管理、解体などにも活用可能だ。

建物の構造を模型のような立体モデルにする機能や、空間の点群データを自動生成する機能なども備える。マーターポート以外の会社もアドオン形式のさまざまな追加機能を開発しており、必要に応じて導入できる。

コロナ禍で入場者制限をしていた博物館が“バーチャル展示会”に使うなど、さまざまな形で利用が進んでいる。野原ＨＤは今後も販売を拡大しサービスを「さらに身近なものにしていきたい」（同）と意気込む。（森下晃行）