北陽電機（大阪市西区、尾崎仁志社長）は、米国のスタートアップと協業し、次世代センサーの開発に乗り出す。レーザー光を使った高機能センサー「ＬｉＤＡＲ」の次世代技術に位置付けられる周波数連続変調（ＦＭＣＷ）方式センサーで、ロボットや産業用途での市場開拓を進める。両社はまず、２０２２年１月に米国で開催される展示会「ＣＥＳ」でデモシステムを共同で実演する計画。

協業するのはＳｉＬＣテクノロジーズ（カリフォルニア州）。同社はＦＭＣＷ方式のＬｉＤＡＲを実現する半導体などを開発している。同社の技術を使ったＬｉＤＡＲは、従来の飛行時間（ＴＯＦ）方式のＬｉＤＡＲと比べて検出距離が長く高精度で、対象物の速度情報や材質情報なども得られる。

北陽電機は、これらの特徴が生かせる高付加価値の製品開発に向け、新規市場の開拓を進める。すでにＳｉＬＣから産業用途仕様の評価用デバイスの供給を受けており、量産製品として必要な仕様なども固める。

ＬｉＤＡＲは自動車向けに自動運転のキーデバイスとして注目されているが、ＦＭＣＷ方式は次世代ＬｉＤＡＲとしてスタートアップや自動車業界を中心に開発競争が始まったところだ。

北陽電機は従来式ＬｉＤＡＲを無人搬送車（ＡＧＶ）や自律移動ロボット（ＡＭＲ）、半導体工場の天井走行無人搬送車（ＯＨＴ）など向け測域センサーとして展開。２０年度の売上高１０７億円のうち６１億円を占める主力事業だ。ＦＭＣＷ方式でもいち早く産業用途で製品展開することを狙い、ＳｉＬＣと戦略的な協力関係を築くことにした。