マツダやトヨタ自動車など国内自動車メーカー５社は、部品メーカーと連携してシミュレーション技術を活用した自動車開発手法「モデルベース開発（ＭＢＤ）」を普及させるため、新組織を設立した。コンピューター上で再現した部品を開発する際のルールを共通化することで、開発工数や時間の大幅な削減につなげる。車業界では脱炭素や電動化など次世代技術への対応で開発領域が拡大。同手法で開発を効率化し、競争力を引き上げる。

新組織「ＭＢＤ推進センター」を７月９日に発足し、２４日に公表した。マツダ、トヨタのほか、日産自動車、ホンダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、アイシン、ジヤトコ、デンソー、パナソニック、三菱電機、日本自動車研究所の１０社・１団体が運営に携わる。

運営を指揮する「ステアリングコミッティ」委員長にはマツダの人見光夫シニアイノベーションフェローが就いた。

ＭＢＤはコンピューターシミュレーション上で実物と同じ挙動を示すように作り込んだ「モデル」を活用し、部品を開発する手法。モデルでは作動油の流れなど現象を含めて数式化する。これまでシミュレーションを用いて開発する際のルールが自動車メーカーごとに異なっていたため、部品メーカーには負担となっていた。

ＭＢＤ推進センターでは、車メーカー間で差がない部分のルールの共通化などを推進。人見フェローは、ＭＢＤで車や部品メーカーが同じ基盤で開発できれば「あたかも同じ会社で一緒に開発しているような効能」が期待できると述べた。