文部科学省は、生体内にあるたんぱく質などの立体構造を組織が生きた状態のまま高精細に調べられる「クライオ電子顕微鏡」を使った研究体制の整備を加速する。自動化・遠隔化技術の開発向けなど、計６台を大学などに導入する。最適な導入先を日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が選ぶ。着実な台数の増加と高効率な活用体制の構築で、新型コロナウイルス感染症や創薬研究のための構造解析に向けた基盤構築を早期に実現する。

創薬研究に構造情報は必須で、世界中でクライオ電顕による解析競争が激化している。国内には創薬等ライフサイエンス研究支援基盤事業を通じて利用できるクライオ電顕が計１７台あるが、台数は米国や中国に大きく水をあけられている。

クライオ電顕を使った解析には測定試料の事前調製に精緻な作業と膨大な労力が必要になり、たんぱく質の構造決定は日本に限らず３カ月待ちとされる。自動化が実現すれば、下処理などにかかる回数や時間の大幅な改善が期待できる。遠隔化が可能になればパンデミック（世界的大流行）のような状況でも研究が継続できる。

そこで文科省は２０２０年度第３次補正予算案に３２億円を計上。自動化・遠隔化技術を企業と共同開発する。３００キロ電子ボルトの本測定用ハイエンド機１台と２００キロ電子ボルトの予備測定用スクリーニング機１台を２拠点にそれぞれ整備する。このほかハイエンド機１台、スクリーニング機１台を整備する。