大手百貨店４社が１日発表した６月の売上高（速報値）は、前年同月に比べて１割―３割弱減少した。緊急事態宣言解除に伴い、中旬以降に営業を再開したことで、落ち込み幅は前月（５月は６割以上の減少）よりも小さくなり、改善の兆しが見えてきた。免税売上高は訪日外国人の来店がなく、７割―９割以上の減少だった。

三越伊勢丹ホールディングス傘下の三越伊勢丹の売上高は前年同月比１９・０％減。買い物の目的が明確な来店客が多く、食品やリビング用品、子ども用品などが売れた。

Ｊ・フロントリテイリング傘下の大丸松坂屋百貨店は同２８・０％減。「６月１５日以降は、ほぼ通常営業に戻ったことでマイナス幅は縮小した」（Ｊ・フロントリテイリング）。

高島屋は同１６・４％減。特に、地方、郊外店の減少幅が小さくなった。

そごう・西武は同１６・５％減。インテリアはほぼ前年の売り上げを確保し、「セール時期を早めた衣料品も前年同月比の２割減にとどまった」（そごう・西武）という。