道案内をするときの「そこの赤い建物を曲がってください」という表現。わかりやすいと思って伝えても、逆に困ってしまう人がいる。
　色覚異常の人は日本人男性の５％（女性では0.2％）と言われている。赤系統と緑系統の間の区別がつきにくい場合、それ以外の例もある。最近、駅や案内板、教科書や契約書などさまざまなものが、色覚異常がある人でも分かりやすい色に変わっている。
　誰に対しても正しく情報が伝わる色使いを推進する「カラーユニバーサルデザイン」の取り組みについて取材した。

生活の不便さ

色覚異常は先天性のもの、病気や加齢などによる後天性のものなどがある。しかし実は色覚異常でなくとも色の見え方は人それぞれに違っている。
　カラーユニバーサルデザインの普及啓もう活動を行うNPO法人カラーユニバーサルデザイン機構（ＣＵＤＯ）の伊賀公一氏は、「人間の色の見え方がいろいろあるというのは、人間の進化の結果で、いろいろな色が見えるほうが集団として有利だったからというのが、最近の研究で明らかになってきた」と話す（※）。

しかし、かつて色覚異常の人は就けない職業がたくさんあったり、日常生活での不便などで長年苦労を強いられてきた。
　昔は教科書もテレビもパソコンも白黒が基本だったが、次第にいろいろなものがカラーになった。その背景として色には装飾などの感情を制御する機能と、情報を分かりやすく伝える機能がある。配色によって注意喚起をしたり、情報を分類したりすることができる。
　しかし色覚異常の人はその配色を見分けることができない、読めない場合があり、生活に困難をきたしている。「色が見分けられなかったことで、色弱の人たちは生活の中で失敗をしている。そしてそれは自分の不注意が原因だと思っています」（伊賀氏）。
　例えば注意書きの赤字が読めない、道案内をされたときに「〇〇色の建物」などと言われても分からない、などの問題に直面している。伝える方は分かりやすい、通じやすいと思って話していることが、色覚異常の人にとっては難しいという事態が起こっているのだ。

すべての人が使いやすいデザイン

そこで誰でも見分けられる色に変えよう、と取組みを始めたのが「カラーユニバーサルデザイン」だ。「障害をなくす方法には『個人モデル』と『社会モデル』がある。『個人モデル』は治療や器具などで障がい者本人の身体能力を変える方法。『社会モデル』はバリアフリー化などで社会を変えていく方法。色についてＣＵＤＯが目指すのは後者」（伊賀氏）。
　ＣＵＤＯは2004年に発足。「すべての人が使いやすいデザイン」を目指した「ユニバーサルデザイン」の考え方を踏襲し、活動を進めている。

ＣＵＤＯでは当事者を集め、どんなタイプの人がどんな色が見えやすいかの統計調査を行い、どの色覚型でもより見わけやすい「カラーユニバーサルデザイン」が可能であると主張する。また企業や団体、自治体などカラーユニバーサルデザイン化へのコンサルティングやガイドラインの作成も年間700件ほど行ってきた。
　これまれに教科書やチョークなど教育に関するもの、電化製品、情報機器製品、駅の案内表示などさまざまなものに取り入れられ、改善が進んできた。保険関係書類など説明が難しいもの、ハザードマップなど防災に関するものは特に問い合わせが多かったという。

一方で「変わりにくいもの」もあった。安全に関する表示などで規則が厳しく定められており、改善提案をしてもなかなか許可が下りなかった。しかし2018年に改訂があり、ＪＩＳ安全色規格を変えることができたのだ。「これは日本が世界に先駆けて行いました。今後は国際規格であるＩＳＯも変えてゆければと考えています」（伊賀氏）。

活動は15年以上になる。カラーユニバーサルデザインが浸透してきたことで、色覚異常だけれど不便に感じたことがない世代が増えてきたという。「まさに望んでいた社会になってきた」（伊賀氏）。しかしウェブ関係など、未対応のものも少なくない。活動は続く。

検定で学ぶ

現在、カラーユニバーサルデザインの考え方を学び、広めるための検定も行われている。
　色に関する知識や技能を学ぶ色彩検定では、2018年より「カラーユニバーサルデザイン」を学ぶ「色彩検定ＵＣ級」を開始した。ＵＣ級では色彩学の基礎から、色覚特性について、カラーユニバーサルデザインの概要や進め方などを総合的に学ぶことができる。

現在は若い人の受検者が多く、職業別でみると学生が21.5％、年齢別では20歳以下が42.3％。これまでに3回の検定が開催され、4,550名が受検。2019年からすべての都道府県での受検が可能になった。ＵＣ検定に合格すると、「ＵＣアドバイザー」としての認証マークを利用できる。
　「受検の動機はさまざまですが、家族や周りに色覚異常の方がいて、『その方々がどのように見えているかを知りたい』という方が多いようです。知識を得ることで気づきや思いやりにつながります」（色彩検定協会広報の山中雄市氏）。
　今後さらに認知度を高め受検者の幅を広げるとともに、勉強会やセミナーを開催して普及に努めるという。

『色覚異常の人は〇〇ができない』と過剰に言われ、自身もそのように思い込み、可能性を消失しているケースがある」と伊賀氏は指摘する。伊賀氏自身もその一人だったが、カラーコーディネーターの試験を受け、一級カラーコーディネーターの資格を取得した。「物理的にできないことはある。ではどうするか、を考えるべきだ」（伊賀氏）。
　現在では対応するソリューションもいくつか開発されている。例えばスマートフォンのカメラをかざすと、色の名前が分かるアプリ。またカメラを通して赤みがある部分が点滅するアプリ。
　また印刷、塗装、画面表示をデザインする際に利用できる「カラーユニバーサルデザイン推奨配色セット」の委員会メンバーとして参加協力した。このセットは研究と改訂を重ね、2018年にver.4が完成した。
　「誰もがまずは、色覚の多様性について知ることが必要」と伊賀氏は話す。社会の色を微調整することで、誰もが安心安全に生活できるようになる。

【参考ページ】
カラーユニバーサルデザイン推奨配色セット
色彩検定ＵＣ級

【特集・色が変えるビジネス】
　商品やサービスのイメージを伝え、消費者の心を直感的に掴む「色」。その背景には、トレンドを細かく分析したり、世界観を作りこんだりと各社の綿密な戦略がある。色が変えゆくさまざまなビジネスを取材した。