拡大路線をとってきた海外メガサプライヤーが、自動車業界の技術進化のスピードが速まる中で組織再編や既存事業の統廃合を急いでいる。独コンチネンタルや同ＺＦ、加マグナ・インターナショナルなどは「ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）」の新潮流に対応しつつ、事業の効率化を進めている。

現状の規模では迅速な運営がしにくい

「意思決定をよりスピーディーにしていく必要があった」。「第４６回東京モーターショー」の報道関係者向け発表会に登壇したコンチネンタルのニコライ・ゼッツァー取締役はパワートレーン部門の分社化の狙いをこう説明した。

同社はタイヤ事業を始業としており、パワートレーン部門は独シーメンスなどからＭ＆Ａ（合併・買収）で獲得し、手塩にかけて育ててきた。だが、車の電動化に伴い、内燃機関向け部品事業は縮小を迫られ、電動関連部品を強化する必要がある。

拡大を続けた現状の規模の組織では、迅速な運営がしにくいと考え分社化を決めた。パワートレーン部門を分社化することで、早急かつ大きな投資判断を求められてきたパワートレーン事業から解放され、当面はエンジン部品などを手がけない方針だ。

オーガニックな成長と独立性を重視

パワートレーン事業を担う新会社「ヴィテスコ・テクノロジーズ」は、２０年４月に予定されるコンチの株主総会を経て、分社化が正式決定する。従業員は約４万人で、年間売上高は約８０億ユーロ。保有する工場や研究開発の拠点数は５０カ所にのぼる。ヴィテスコは内燃機関車やハイブリッド車（ＨＶ）などに対応した幅広い製品を持つ。

加えてコネクテッド（つながる車）対応、エネルギーマネジメントシステム（ＥＭＳ）などに注力する。ヴィテスコのテクノロジー＆イノベーション責任者、ステファン・レブハン氏は「Ｍ＆Ａなどで補完すべき部品などはなく、新体制では約２倍の需要に対応できるためオーガニックな成長が可能だ」と力を込める。すでに分社化に備え、１９年１月から同部門の運営は独立。２０年以降は自動車メーカーとの取引関係をコンチとヴィテスコで分別することを検討し、これまでのしがらみにとらわれない独立性が重要だという。

一方でコンチは部品からソフトウエアサービス分野への転換を加速している。ヴェルナー・ケストラーストラテジー＆モビリティ・サービス事業責任者は「すでにコネクテッド分野の売上高は年間５億ユーロ（約６００億円）。今後はセキュリティーソフトの更新、アプリケーション（応用ソフト）の販売などが増える」と展望を話す。３０年までに関連サービスを含めて約１５億ドル（約１６００億円）の売上高になる見込みだ。年間数千万ユーロを投じて人材育成も強化し、次の成長事業の育成を急ぐ。

資産効率の最大化

競合他社も事業の整理に乗り出している。マグナはパワートレイン部門の油圧・制御事業を韓国のハノン・システムズに約１２億３０００万ドルで売却。北米や欧州などの１０拠点にいる約４１００人の従業員は同社に移管するなど組織内で再編を進める。

ＺＦもワブコなどに対して積極的にＭ＆Ａを仕掛けつつ、重複する事業は再編する。ＺＦは７０億ドルを投じて２０年内にワブコを買収する見通しで、商用車向けブレーキシステムなどを強化する。その買収に伴い、株式を２０％保有するスウェーデンのハルデックスについては株式を売却する方針を９月に打ち出した。独占禁止法の抵触回避や組織の一本化が狙いとみられる。

業界が変革を迫られる中、メガサプライヤーにとって新事業と既存事業の整理が課題となっている。Ｍ＆Ａなどで事業を急拡大してきた海外メガサプライヤーだからこそ、肥大化を回避し、資産効率の最大化と新分野への投資の両立が求められる。