太陽光の海外販売比率が最も高かったソーラーフロンティアが受注停止

国内に集中。各社で戦略分かれる

 ソーラーフロンティア(東京都港区、平野敦彦社長)は、海外での太陽光パネルの受注活動をやめ、国内市場に集中する。為替の影響などにより、海外市場の受注は採算が悪化したため。国内に住宅向けの新製品を投入するほか、1枚当たりの出力を向上させて付加価値を高める。同社の2017年の販売量は、前年と比べて16%減の75万キロワットに落ちる見通しだが、戦略の転換で採算性を高める。

 ソーラーフロンティアの16年販売実績は、90万キロワット弱だった。そのうち海外が3割を占めた。海外で受注済みの案件への納入は続けるものの、当面は海外での受注活動は見合わせる。同社は海外から国内に受注の軸足を移すが、国内市場が縮小する中、京セラ、パナソニックとも海外進出に乗り出しており、国内太陽電池大手の戦略が分かれた。

 ソーラーフロンティアの住宅向け新製品の「スマシス」は7月発売。パネルのサイズを小さくし、複雑な形状の屋根にも敷き詰めやすくした。住宅はパネルの設置枚数が増えるので、発電量を増大できる。また屋根に近づけて固定できる架台を採用し、パネルと屋根の一体感がある意匠性も訴求する。

 パネル1枚の出力は現状の175ワットを17年後半に190ワット、18年は200ワットへと高める。出力の増強により1枚当たりの発電量が増え、屋根のような狭い場所への設置に有利となる。18年にはステンレス基板を採用し、現在のガラス基板よりも軽量化したパネルも量産する。

 同社は年100万キロワットの生産能力を持つ。販売が年間75万キロワットに縮小しても、生産ラインを休止しない方針。生産手法を見直し、既存設備で高出力化したパネルを量産して稼働を維持する。16年12月期は海外事業の悪化により、107億円の減損処理を実施した。

日刊工業新聞2017年3月14日

松木 喬

松木 喬
03月18日
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パナソニックはテスラと組んで海外生産を拡大。生産能力を2倍の年200万kwに拡大します。京セラはテスラ子会社ソーラーシティを通して米国にパネル販売していましたが縮小、東南アジアにシフトしています。シャープはタイ、モンゴルで巨大プロジェクトに参加しています。海外比率がもっとも高かったソーラーフロンティアは国内回帰と、戦略が分かれました。

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