ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）をめぐる競争が新たなステージに入った。主戦場はデータセンター（ＤＣ）向けの市場だ。ＨＤＤの大容量化技術が勝ち残りのカギを握る。東芝、米ウエスタンデジタル（ＷＤ）、米シーゲート・テクノロジーの３社が開発を活発化する。一方、経営再建を進める東芝のＨＤＤ事業戦略には不透明感も漂う。

　ＨＤＤの世界市場は縮小傾向が続く。原因はＮＡＮＤ型フラッシュメモリーを用いた記憶装置「ソリッド・ステート・ドライブ（ＳＳＤ）」の台頭だ。ＳＳＤは高速にデータを読み書きできるほか、衝撃に強く、省エネルギー性にも優れる。

　記憶容量当たりの単価が高いのがネックだったが、ここ数年で解消。パソコン分野でＨＤＤのポジションを奪っている。その結果、ＨＤＤの２０１６年度の生産台数見込みは前年比１３％減の４億１７６０万台。１７年度以降も減少が続く見通し。

　しかしストレージ（外部記憶装置）業界に詳しい堀内義章アナリストは「主戦場は変わったが、ＨＤＤはなくならない」と指摘する。

ＳＳＤと役割分担できあがる

　新たな舞台はＤＣに設置するサーバー分野だ。ＳＳＤが電気的特性を利用しているのに対し、磁気的特性を生かして記録するＨＤＤはデータを長く保存できる。

　サーバーのうち頻繁に読み書きするデータはＳＳＤで、めったに読み書きしないが長期保存が必要なデータはＨＤＤでという役割分担ができつつある。

　クラウドサービスの急増を背景に、世界各地でＤＣ建設が活発化しており、ＨＤＤ市場について堀内アナリストは「２０年ぐらいには市場は下げ止まるのではないか」と分析する。成長市場でどう勝ち残るか。東芝、ＷＤ、シーゲートの各社はＤＣ分野の攻略できるかが勝敗を左右する。

シーゲートが存在感

　ＤＣ向け市場ではすでにＷＤとシーゲートが存在感を示している。ＷＤは１６年に１２テラバイト（テラは１兆）のＨＤＤを発売。現在、サーバー向けＨＤＤの筐体に入るディスクでは限界値とされる８枚の内蔵に成功し、累計で１２００万台以上を売り上げた。

　そのほか発熱を抑えつつ、容量を増やせるヘリウムガス内蔵のＨＤＤのほか、ＳＳＤなども手がけており、セット販売でシェアを伸ばす。

　またシーゲートはシンガポール工場に研究開発設備を集約。１０テラバイト以上の大容量製品のラインアップを揃えて、１９年までに投入する。ヘッドやメディアなどを内製化し、総合的なコスト競争力の高さで攻勢をかけている。

　ＷＤ、シーゲートに対し、ＤＣ向けの後発で参入した東芝は製品力や販売面など総合的に後れを取っている。ディスクが７枚入りで１０テラバイトの大容量製品を展開する東芝だが、サーバー向けシェアは１０％程度で、シェアで先行する米２社を追う構図だ。

異なる技術で大容量化に挑む

　勝ち残りのカギは大幅な大容量化にあるが、東芝はＷＤ、シーゲートとは異なる技術で実現を目指す。枚数ではなく、新たな記録技術で１枚当たりの記録密度を向上する「熱アシスト記録」や「マイクロ波アシスト記録」と呼ばれる次世代ＨＤＤの開発に挑む。

　データの書き込み時に熱を加えて記録を高密度化し、１枚当たり５―１０倍の容量増も可能になる。東芝は開発にリソースを集中するほか、ＨＤＤ部品を製造するＴＤＫや昭和電工と協業し、１９年度以降に巻き返しを図る戦略だ。

　ＴＤＫや昭和電工にとっても共同戦線の理由はある。両社ともに東芝を大口取引先にしている。米２社からの受注は減少気味で、東芝の成長が２社のＨＤＤ事業にとっても死活問題だ。

　今後は日本企業間の関係をより強固にし、市場縮小と他社との競合に立ち向かわなければならない。東芝幹部は「関係強化は必須」（東芝幹部）とする。ＨＤＤ部品の内製化を行う米系２社に対抗し、連携して勝負にでる。

　業界では現在の垂直記録方式に代わる熱アシスト記録やシングル磁気記録、二次元磁気記録といった次世代技術はまだ製品化に至っていない。

３社連合「現場は同じ会社のようになる」

　東芝が狙う熱アシスト記録方式なども高熱のレーザーなどを用いるため、部品の耐熱性などが課題だ。部品を含めトライアンドエラーを繰り返して製品化を目指すが、部品単品の試作は順調に進んでいる。

　ＴＤＫはマイクロ波アシスト磁気記録向け磁気ヘッドの製品化にめどをつけた。熱アシスト記録についてもメーカーへの製品導入を予定する１８年までに開発できる見通しだ。

　昭和電工もＨＤＤの容量アップのため、メディアの材料技術を改良している。大容量書き込み時は高熱状態となるため、メディアの強度を高めつつ、耐熱性も求められる。すでに大幅な投資をせずに微調整の改造で製造できる段階までこぎ着けている。

　今後は東芝、ＴＤＫ、昭和電工の３社で製品化を目指す。このため各社の製造データや人材を共有し、一体的な生産現場を構築する。

　「現場は同じ会社のようになる」（東芝の製造担当者）と連携を深める構え。次世代ＨＤＤはコストダウンの課題はあるが、飛躍的に容量を上げることができる。日本連合が先駆けて製品化すれば、市場で勝ち残る“切り札”となる。

メモリー売却で不透明感

　一方で懸念もある。経営再建を進める東芝は４月に東芝メモリを設立し、外部資本を導入する計画だ。この新会社の東芝メモリにはＳＳＤ事業が含まれるが、同事業はＨＤＤ事業と親和性が高く、重要な人材を共有している。

　こうした中核人材が東芝メモリに移動すれば、今後のＨＤＤの研究開発などに影響が及ぶ可能性がある。人材だけでなく、ＳＳＤとＨＤＤの組立工場はいずれも同じフィリピン工場にあり、今後の生産拠点の区分けも決まっていない。
　
　東芝メモリの出資企業によっては、ＨＤＤとＳＳＤのセット販売が難しくなる恐れもある。さらに「外部資本が入れば東芝メモリの事業と東芝のＨＤＤ事業は外部記憶装置という意味では競合してしまう」（長内厚早稲田大学教授）との見方もある。
（文＝渡辺光太）