シャープの戴正呉社長は１５日、２０１７年度に家電などの製品数を大幅に拡充する方針を明らかにした。拡充率は１６年度比でテレビが４５％、冷蔵庫は３０％、洗濯機２０％、調理機器１５％、掃除機１８０％、複写機４０％、電子看板２０％、ＰＯＳ（販売時点情報管理）６６％など。親会社の台湾・鴻海精密工業の開発スピードやコスト力を活用して一気に投入する製品数を増やし、成長・拡大路線への移行を進める。

　戴社長は同日、シャープＯＢ約２３０人が堺本社（堺市堺区）で開いた「社友会」の会合に、海外出張先から衛星中継で初参加した。１７年度の事業拡大計画や業績見通しを説明した。１７年３月期の連結決算については「営業利益と当期純利益は（計画を）達成できる」との見通しを明らかにした。同社は１７年３月期の連結決算を、営業利益４７４億円、当期赤字２７１億円と計画する。１６年３月期連結の実績は営業赤字１６１９億円、当期赤字２５５９億円だったため、１年で大幅な業績回復を果たすことになる。

　戴社長の説明を受けた社友会の真康雄会長は「（従来の）シャープになかった物事の考え方がある。将来に期待したい」と高く評価。今後も社友会内で製品購入を勧めるなど、引き続きシャープを支援する考えを示した。