電線各社の情報通信事業が好調だ。世界的な情報通信技術（ＩＣＴ）市場の拡大で光ファイバー関連製品の需要が急伸、追い風が吹く。各社は高いシェアを持つ製品を核に市場を深耕するとともに、ＩｏＴ（モノのインターネット）や自動運転といった新たな需要の掘り起こしを狙う。一方、祖業の電線事業は成熟化した国内市場から、競合メーカーがひしめく海外市場へのシフトが求められている。

　「電線御三家」では２０１６年４月にフジクラが社長交代し、伊藤雅彦社長が就任。この４月には古河電気工業も小林敬一社長による新経営体制がスタート。今年創業１２０周年を迎えた住友電気工業は６月下旬に井上治住友電装社長が社長に昇格し、１３年ぶりに社長交代する予定。新体制が動きだしている。

　こうした中、各社が注力するのが光ファイバーなどの情報通信事業。すでに光ファイバー市場において欠かせない技術を確立している。

光部品関連で世界をリード、高速・大容量化に対応

　光部品のレーザーの制御回路「ＩＴＬＡ」では古河電工が世界シェア５０％以上でトップ。光ファイバーケーブルを接続する「光融着接続機」はフジクラが、電気信号と光信号を変換する「光トランシーバー」は住友電工が世界シェアトップを握る。光部品関連の需要が高まるなか、日本勢が世界をリードする格好だ。

　世界の光ファイバー市場の拡大を後押ししているのが、中国の通信インフラ需要と米国のデータセンター（ＤＣ）の増加。ＳＭＢＣ日興証券の山口敦シニアアナリストによると１０年以降、世界の光ファイバー需要は平均１５％で伸び、１６年には光ファイバーが１６年ぶりに供給不足となった。

　市場をけん引する中国では伸び率が鈍化するものの、光ファイバー需要は１７年度も前年度比３・３％程度伸びる見込み。

　光ファイバー市場への投資は通信キャリア各社が引っ張ってきたが、現在はさまざまなサービスプロバイダーも含めて多様化。そうしたサービスプロバイダーの収入も順調に伸びており、ＤＣ関連の投資も含めた光ファイバー需要は底堅い。

　それに応じて電線各社の顧客も様変わりしている。例えばＤＣを使用する企業の変化に伴い、メディアやソフトウエア、物流企業などに顧客層が広がり、１顧客当たりの関連製品の受注数も増加しているという。

　現在、各社が取り組む光関連製品開発のトレンドは「高速・大容量化」。古河電工はクラウドコンピューティングや動画配信の普及に伴い、従来比約４倍の通信量に対応した波調可変レーザーアセンブリを開発している。柴田光義古河電工会長は「時代と事業がマッチし始めている」と期待を寄せる。

　住友電工も毎秒４００ギガビット（ギガは１０億）の超高速光通信に対応した光部品製品を１７年下期から開発する。

　さらなる先駆的な取り組みも始まっている。フジクラは１日に中期経営計画とは別にエネルギー問題など長期的な課題に向けた「２０３０年ビジョン」を策定。同日付で同社新規事業推進センターに「シリコンバレーオフィス」などを新設し、長期的な新事業戦略の策定や検証機能を盛り込んだ。

先進運転支援システムに進出

　また、従来の枠組みにとらわれない越境型の事業も活発だ。古河電工は１７年に先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）のキーデバイスとなる「周辺監視レーダー」の製品化に成功した。

　小林社長は「今後、自動車は電装化が進めば“走るデータセンター”になり、自動車向けと通信向けの製品群が一緒に提供できる」と展望を描く。

　顧客からも「自動車の概念が変わってきた時、電線メーカーの開発技術が求められる」（自動車メーカー幹部）という声がある。電線各社がもつ事業領域は、ＩｏＴや自動運転化など新時代の技術と相性が良い。

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