消費者の健康志向が高まる中、花粉症の抑制に効果のある緑茶など“機能性農産物”が脚光を浴びている。栄養を補助するサプリメントと違い、野菜や果物として摂取するため違和感がなく、さまざまな料理に利用できるのが特徴だ。飲料メーカーや小売り企業にとっても、機能性農産物を原料にした食品で高付加価値をアピールできる。消費者の農産物に対する低価格志向は根強いが、機能性農産物はメーカーや流通、生産農家にとって“おいしい市場”に育ちつつある。

　機能性農産物を開発したのは、大半が農林水産省系の研究機関である農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）。同機構食品健康機能研究領域の山本万里領域長は「小売り側の認知度がぐんと高まってきた」と話す。

　これまでに抗アレルギー作用を持つ緑茶「べにふうき」、スマートフォンの使いすぎでものが見えにくくなる“スマホ老眼”に効くアントシアンを含む緑茶「サンルージュ」、健康維持に役立つとされるβ（ベータ）―グルカンが多い大麦「キラリモチ」などの品種を開発。べにふうきはアサヒ飲料を通じ「めめはな茶」として商品化され、サンルージュやキラリモチも商品化が進んでいるという。

　タキイ種苗（京都市下京区、瀧井傳一社長）は、美肌などに効果があるとされるリコピンを多く含むニンジン「こいくれない」を、関係会社で販売。イオンなどのスーパーで2本300円程度の価格で売られており、割高ながら短時間で売り切れる人気だ。山本領域長は　　「大手スーパーやコンビニエンスストアで売られれば、消費者の注目度も高まって販売数量が飛躍的に伸び、量産効果で価格も引き下げられる」と力説する。

　健康に対する関心の高まりでサプリに頼る消費者も多いが、「毎日、薬を飲み続けるようで不安」という声もある。機能性農産物はその点、無理なく続けられる。

　農研機構が手がけるビタミンCが多いイチゴ「おいCベリー」は生食やサラダ、スムージーで摂取できる。また、体の“さび”である酸化を防ぐケルセチンが多いタマネギ「クエルゴールド」やセサミンの多いゴマ「にしきまる」も同様。中国産などの安価な農産物に“健康価値”で差別化できる。

　農林水産省はこうした機能性農産物の開発に対し、2013年度から予算を計上し後押ししている。健康志向や脱・価格競争のニーズを背景に、市場の盛り上がりが期待される。
（文＝嶋田歩）