大規模な投資や再編が続くディスプレー業界。２０１６年は台湾・鴻海精密工業によるシャープ買収や、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の経営不振と成長戦略の見直しといった話題が、世間を賑（にぎ）わせた。１７年も米アップルによる「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」への有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー採用の動きや、中国ディスプレーメーカーの台頭など、注目度は高まりそうだ。有機ＥＬ、中国市場、日本勢の三つのキーワードから１７年のディスプレー産業を占う。

　米アップルが有機ＥＬを採用するとの観測が強まる中、他のメーカーでもスマートフォンに導入する動きが活発化しそうだ。スマホ向け有機ＥＬパネルの唯一の供給元である韓国・サムスンディスプレイは、スマホ換算で４億枚のパネル供給能力を有するが、１７年は５億枚に引き上げる見通しだ。

　ＯｐｐｏやＶｉｖｏ、ファーウェイといった中国スマホメーカーからの引き合いも強い。サムスンの供給量のうち、１億枚が中国向けとみられるが、さらなる配分を要求しているという。ＩＨＳテクノロジーのシニアディレクター、デービッド・シエ氏は「スマホ全体に占める有機ＥＬの割合は現在２２％だが、１８年は２９―３０％に到達する可能性がある」と予測する。

　有機ＥＬを採用する最大の理由が、フレキシブル性能だ。米アップルは４辺の額縁を全てなくし、かつ縁を曲面形状にしたモデルを想定しているという。技術的に難しく実現のハードルは高いが、有機ＥＬの採用方針は変えないとみられている。

　１８年以降は韓国・ＬＧディスプレイなども有機ＥＬパネルの量産に踏み切る見通し。１７年は有機ＥＬの実力と、市場拡大の可能性を占う試金石の年となりそうだ。

　ＢＯＥや天馬微電子、チャイナスターといった中国パネルメーカーの投資は１７年も活発だ。主にテレビ向けの大型液晶に力を注ぐ見通し。近年、テレビの大型化が進んでおり、５５型、６０型以上の成長を後押ししそうだ。

ＬＴＰＳ　VS　有機ＥＬ

　またスマホ向けの低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）液晶への投資を拡大する動きが目立つ。ＬＴＰＳ技術の安定性は徐々に高まっている。

　韓国・台湾勢が旧世代工場を閉鎖する一方で、ＢＯＥやチャイナスターは８・５世代、１０・５世代といった大面積の液晶パネル工場を建設中。

　１７年後半の供給能力は過剰になる見通しもあるが、シエ氏は「中国の地方政府の間で（メーカーへの）資金支援の競争が激化しており（これを受けてメーカーの）積極的な投資は続く」とみる。

　また有機ＥＬパネルについては、中国スマホメーカーから早期の量産立ち上げ要求を受けて開発を強化している。韓国や台湾の技術者を獲得し技術力の底上げを図っているが、先頭を走るサムスンディスプレイとの差は大きい。

　品質の安定性や歩留まり、信頼性はまだ低く、立ち上げは１９年頃になる見通しだ。

　一方、日本勢も攻勢を強めている。鴻海精密工業とシャープは１７年を「シャープブランド復活の年」と位置付ける。鴻海はシャープの原価低減技術や液晶パネルの経営資源を活用し、テレビ市場に攻勢をかける方針。

　１６年に５００万台だった販売台数を、１７年には１０００万台にする目標を掲げる。中国を重点市場に位置付け、地場のハウスメーカーと組んで拡販するなど、シャープブランドのテレビ事業を積極化する。中国ではテレビ向けの大型液晶パネル工場の計画も打ち出した。

　ＪＤＩは１７年に４辺を狭額縁化した次世代液晶パネル「フルアクティブ」と、有機ＥＬパネルの量産品の試作を並行して立ち上げる。併せて車載やパソコンといった非スマホ向け領域の拡大も狙う。

　将来、フルアクティブはフレキシブル性能も視野に入れる。

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