３社は「高付加価値化」で収益改善狙う

　旭硝子は自動車用ガラスを成長分野に位置づけ、高機能品の開発に積極投資するほか、建築用ガラスでも付加価値品の拡販を進める。収益性を示す株主資本利益率（ＲＯＥ）を１７年度に今の３・９％から５％に引き上げる計画を掲げる。売上高全体の５割を超えるガラス事業の収益強化は計画の成否を大きく左右する。

　旭硝子の高機能品で販売を伸ばすのが、独自の自動車用の紫外線（ＵＶ）低減ガラス。ガラスの組成を生産段階で調整するなどし、これまで不可能だった単層ガラスでＵＶ低減を業界で初めて実現した。単層ガラスはＵＶ低減ガラスに多く使う合わせガラスより軽く、燃費改善を進める自動車メーカーへの訴求力は高い。６月にはトヨタ自動車が高級ミニバンのリア用ガラスに採用した。


　日本板硝子は１９年度までの経営計画で、高機能品の比率を高めた「ＶＡ（Ｖａｌｕｅ・Ａｄｄｅｄ）ガラスカンパニーへの変容」を掲げるなど、高付加価値化への傾注を大きく印象付ける。

　１４年度に３０％程度だった「ＶＡ比率」を１９年度以降に５０％以上にするとし、拡充を急ぐ。板ガラス事業利益率は６％程度と業界では高水準にあるが、過去のリストラなどに伴う金利負担が依然として重く、財務基盤の立て直しに直結する利益率の引き上げは急務だ。

　ガラスとガラスの間に真空層を設けた「真空ガラス」は、日本板硝子が業界で初めて開発した高付加価値分野の代表商品だ。一般的な建築用複層ガラスに比べ断熱性能は約２倍と高く、国による建築物の省エネ化が進むなど、時流にも乗る。大手ハウスメーカーも採用に乗り出し、販売を伸ばしている。

（商業ビルに採用された「高透過ガラス」も日本板硝子の高付加価値品の一つ）

　国内３位のセントラル硝子もガラス事業で高機能品の拡充を強く打ち出す。好調なファインケミカルなどの化成品事業が営業利益の９９％を稼ぎ出すが、１８年度に営業利益２００億円（１５年度１３９億円）を目指す上で、営業利益率が１％を下回るガラス事業の再建は重要課題の一つ。

　中でも自動車用ガラスを成長分野とし、高機能品の売り込みを加速。国内外とも自動車メーカーからの採用を拡大し、利益率改善の足固めにつなげるとみられる。
（文＝小野里裕一）