アスリートが最高の技を競うオリンピックでは、映像や画像にも最高の技術が求められる。ブラジル・リオデジャネイロ五輪の開幕を受け、テレビ市場ではフルハイビジョンの４倍の解像度を持つ「４Ｋ」に対応した製品の販売が好調になってきた。調査会社のＢＣＮによれば６月のテレビ販売金額は前年同月比３・９％増となり、単月ベースでは過去３年で最高水準を記録した。

　五輪の番組放送に向けて買い替え需要が回復し、４Ｋテレビの販売が好調だったためだ。テレビメーカー各社は４Ｋテレビなど高付加価値製品と相性の良いスポーツを市場復活のきっかけにしたい考えだ。

　「スポーツイベントは最も盛り上がる。貪欲にシェアを追求したい」―。ソニーの高木一郎執行役ＥＶＰ（エグゼクティブ・バイス・プレジデント）は、スポーツとテレビの相性をこう表現する。動きの激しいスポーツは、細部の映像表現が臨場感を高める要素となる。このため高画質を得意とする日本メーカーの強みを打ち出しやすい。

　最大のけん引役が、４Ｋテレビだ。ＢＣＮによれば４Ｋテレビの６月の販売台数比率は、２０１５年６月の約２倍となる２２・８％まで上昇した。販売台数は倍増ペースで伸びており「４Ｋ効果による販売増を五輪需要が後押ししている」（道越一郎ＢＣＮチーフエグゼクティブアナリスト）と説明する。


　１６年からは、輝度を拡張してコントラストを高めるハイダイナミックレンジ（ＨＤＲ）に対応した製品も登場。ソニーやパナソニック、東芝などが相次ぎ市場に投入している。

　また画質の改良に加え、没入感を高めるのに欠かせない音響面の強化も顕著だ。ソニーは画面の両サイドにスピーカーを配置し、振動板にカーボンファイバーを採用した製品を発売。パナソニックはＣＤよりも高音質なハイレゾ対応の製品に加え、画面とスピーカー部分を離し、画面が浮いたような形状の新製品を月内に投入する。


　テレビ各社は１６年をテレビの買い替え需要が本格回復する年に位置付ける。通常、世界的なスポーツイベントが開催される年は需要が大幅に拡大する。リオ五輪でも同様の傾向が顕在化しており、年末商戦ではさらなる販売増を見込んでいる。

　２０年には東京五輪が開催されて、４Ｋより高解像度の８Ｋ放送が始まる。各社も８Ｋテレビに軸足を移しつつあり、大きな期待を寄せる。

　ソニーの高木ＥＶＰは「２０年までに８Ｋ製品を市場投入する」と表明。パナソニックは８Ｋ映像の伝送ケーブルを開発して、リオ五輪のパブリックビューイングを８Ｋ映像で行うなど、布石を打つ。各社は高付加価値製品の販売戦略を推進して、五輪開催に伴う需要を取り込む構えだ。

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