日本通運は塩水を凍らせた雪状の氷で魚の鮮度を保つ「ｓｅａ　ｓｎｏｗ（シースノー）」を利用した、航空便による水産物の輸送を拡大する。シースノーはマーズカンパニー（群馬県高崎市、松井寿秀社長、０２７・３８６・９１１１）が開発した冷媒。水道水に食塩を混ぜた塩分濃度３・５％の人工海水を冷却し、マイナス１度Ｃに凍らせた雪状の氷。マイナス１度Ｃを４８時間維持することができるため、翌日の航空便による輸送も可能になる。香港とシンガポール向けのテスト輸送を経て、現在、米国向けの輸送で展開中。順次展開国を増やす。

　魚の輸送における冷媒は、一般的に水氷が使用されているが、時間の経過とともに氷が溶けて温度が変化するほか、氷で魚に傷が付くことがあった。

　シースノーは雪状で柔らかいため、緩衝材となり魚に傷が付かない。また、温度もマイナス１度Ｃを４８時間維持できるため、荷物が到着した後も冷却効果がある。

　現状、シースノーを製氷するコストは水氷の１・５倍。だが、翌日の航空便の利用で割引運賃を適用するなど、トータルの輸送コストを抑えることで利用拡大を目指す。日本通運では今後、製氷機を成田など、航空貨物の拠点や配送先の海外の拠点にも整備し、輸送商品として拡販する方針だ。

　政府は生鮮食品の輸出拡大を成長戦略の柱に位置づけており、年々輸出量は増えている。日本通運は水産物の品質を維持できる輸送商品の開発で、生鮮品の物流需要を取り込む。