日本電産は２５日、２０１７年３月期の設備投資額を車載向け中心に増やし、前期比約３００億円増の１１００億円とすると発表した。電動パワーステアリングや電動ブレーキなど向けの受注が好調なため、メキシコ、ポーランド、インドで生産能力を増強する。

　永守重信会長兼社長は、「車載、産業向けは、Ｍ＆Ａなしでも２０年までに（売上高を）１兆円にする」と、強気な姿勢を示した。１６年３月期は売上高１兆１７８２億円の約半分、５５４７億円を「車載および家電・商業・産業用」が占める。５―６月に買収予定のルーマニアの家電モーターメーカーでも、欧州で伸びている車載部品の生産を検討する。

　一方で、新たに注力分野に加えたスマートフォン向け触覚デバイスは、米アップルの減産の影響で１６年１―３月期は落ち込んだ。永守会長は「ハイリスク・ハイリターンであることが分かった。次のモデルで取り戻す」と意気込んだ。

シャープの大西元副社長を顧問に

　日本電産は２５日、５月１日付でシャープの大西徹夫顧問（元副社長）を顧問に迎えると発表した。シャープからは元社長の片山幹雄氏など多数の幹部を受け入れている。永守重信会長兼社長は大西氏の管理部門、海外部門の経歴を評価し、「日本電産でもう一回、花を咲かせてくれる」と期待を語った。