【米ラスベガス＝川口拓洋】ドイツの自動車系メガサプライヤーのロバート・ボッシュは６日（米国時間）、２０３０年代初めまでにソフトウエアとサービスの事業領域で売上高が６０億ユーロ（９４５０億円）以上になると発表した。このうち、売上高の約３分の２が自動車を含むモビリティー関連となる。人工知能（ＡＩ）やソフト市場が拡大していることに対応する。ボッシュは同分野を事業基盤に位置付ける。

世界最大のテクノロジー見本市「ＣＥＳ」で６日（米国時間）、ロバート・ボッシュ取締役会メンバーのタニア・リュッカート氏が明らかにした。特にＡＩ分野では、約５０００人のスペシャリストを確保し、過去５年間で１５００件の関連特許を申請している。同社はさらなる競争力を確保するために全従業員を対象にした研修も推進中。これまでに約６万５０００人以上が受講したという。ＡＩに関するスキルを磨き、ソフトやデジタル技術の高度化につなげる。

同社はソフトやＡＩ技術を駆使し、自動車や生活、健康維持など多様な分野で製品やソリューションを展開する。自動車向けではスムーズなブレーキを可能にする機能など運転支援システムに役立てている。

また自動運転の進化のために生成ＡＩの活用も模索する。生成ＡＩが車両を判断し、より高度な道路利用者の安全を確保するだけでなく、生成ＡＩが降雪時などをシステム上に再現し、テストできるなど車両の開発期間の短縮なども見据えている。