「いったん止めて問題を明らかにした方がいい」（トヨタ首脳）

　トヨタ自動車は熊本地震発生後、１７日時点で約４０人の社員を現地に送り復旧支援している。そのトヨタは地震の影響により国内車両組立工場の大半の操業を停止する。トヨタは２月にも愛知製鋼の爆発事故による部品供給停滞を受け６日間、国内すべての車両組立工場を停止したばかり。もちろん事業継続計画（ＢＣＰ）に対する課題はあるが「いったん止めて問題を明らかにした方がいい」（トヨタ首脳）というトヨタの基本の考え方を実践した結果でもある。

　東日本大震災以降、たびたび起きる大規模生産停止。そのたびに在庫を極力持たないというトヨタ生産方式（ＴＰＳ）の課題が指摘される。ただトヨタの原則はあくまで「（サプライチェーンはぜい肉のない）“リーン”につないで問題があったらすぐ手を打つ」（幹部）こと。

　愛知製鋼の爆発事故でも今回の熊本地震でも、無理をすれば操業を継続できたかもしれない。しかし問題は、そのときは動いても根本解決を先送りにすることで、後にもっとひどい事態に陥ることだ。トヨタ首脳は「止めないというのは一輪の花をキレイにみせようとすること。トヨタは根を張った花を咲かせようとしている」と表現する。