中小型の電池を稼ぎ頭とするＴＤＫ。スマートフォンをはじめとした電子機器の小型・薄型化の潮流を受け、付加価値を高めた電池の開発にまい進する。２０２６年度までの電池・電源事業の年平均成長率（ＣＡＧＲ）を２―３％と見込み、２４年度からの３年間で設備投資に３２００億円を投じる計画だ。新しい中期経営計画が始動し、既存事業との相乗効果を狙った新事業の創出にも乗り出している。（阿部未沙子）

【注目】ICT・スマホ向けに重点

「情報通信技術（ＩＣＴ）市場向けの小型二次電池で、業界内のナンバー１ポジションをしっかりと確保する」―。５月に開催した新中期経営計画発表会で、斎藤昇社長はこう力強く述べた。

２４年度を初年度とする中計３年間の設備投資額は全体で７０００億円を計画。このうち３２００億円を電池を含むエナジー応用製品事業に充てる。中でもスマホやパソコン（ＰＣ）など向けの小型二次電池に重点的に配分する方針だ。

ただ、人工知能（ＡＩ）を端末に搭載するＡＩスマホの登場といった買い替え需要を喚起する動きはあるものの、小型二次電池の搭載先となる最終製品の市場は成熟しつつある。米調査会社のＩＤＣによると、２４年のスマホの世界出荷台数は２３年比２・８％増の１２億台と微増を想定する。

そこで、ＴＤＫは小型二次電池の高付加価値化に重きを置く。斎藤社長は「純粋な増産という意味での投資の比率は小さくなる見込みだが、新製品への投資は継続する」と方向性を示す。

例えば、負極材料にシリコンを用いた電池が新製品の一つ。体積当たりのエネルギー密度を向上することで容量を増やし、小型化にもつなげて付加価値を高める。既に折り畳めるスマホに採用実績がある。

小型二次電池は、ＴＤＫが０５年に買収したアンプレックステクノロジー（ＡＴＬ）が手がける。主な生産拠点は中国だが、地政学リスクを勘案し、インドでも生産中。インド市場での需要拡大を見込み、インド・ハリヤナ州の新工場では２５年に生産を始める予定だ。

小型二次電池の性能向上を目指し投資を続ける一方、ＴＤＫは中型二次電池も成長事業に位置付ける。中型二次電池はエネルギー蓄電システムのほか、電動工具や電動２輪、そして飛行ロボット（ドローン）をはじめとした産業機器向け。斎藤社長は「中型二次電池も、これからポジションを築く」と強調した。

さらに、新たな電池として期待が高まるのは全固体電池だ。ＴＤＫは、１７年に小型全固体電池「セラチャージ」を開発したと発表しており、今後の進化に注目が集まる。小型、中型二次電池を含めた多様な電池をそろえることで、稼ぐ力を高めていく。

【展開】エッジAI活用、新事業確立

ＴＤＫはデジタル変革（ＤＸ）やエネルギー・トランスフォーメーション（ＥＸ）の潮流に対応した新事業の創出も目指している。

カギとなるのがソフトウエア技術だ。ソフトウエアに注目した理由を斎藤社長は「社会のＤＸが進みデータ量が増え続ける中、当社のセンサー事業の価値をさらに上げることができるため」と語る。特に、端末側でＡＩを動かす「エッジＡＩ」を用いた新事業の確立を狙う。

総務省の２３年版情報通信白書によると、２１年度の国内エッジＡＩ分野の製品・サービス市場における売上高は７６億６０００万円。２６年度には、４３１億円規模まで拡大する見通しだ。

エッジＡＩの需要拡大が見込まれる中、ＴＤＫは米ベンチャーのＱｅｅｘｏ（キークソ、カリフォルニア州）を２３年に買収した。キークソの技術を用いることで専門的な知識がなくてもエッジＡＩの設計ができるという。

具体的には、キークソの技術とＴＤＫのセンサーを組み合わせ、機械や設備の故障を未然に防ぐ予知保全向けサービスの展開を想定する。２４年度の事業化を目指す。

社会全体でＤＸが進む中、トラフィック（送受信データ）量が増えている。ＴＤＫはエッジＡＩを通じて電力消費の抑制にも貢献する。「社会課題を解決する一助となりたい」（斎藤社長）と話す。

また、拡張現実（ＡＲ）体験ができるスマートグラスに関連した新事業の立ち上げも視野に入れる。スマートグラスに映像を映すのに必要なレーザーモジュールをＴＤＫは手がけている。

従来、３色のレーザー素子からの光をレンズとミラーに反射させて映像を表示していたが、モジュールの部品点数の多さやサイズが大きくなることが課題だった。ＴＤＫは新たな技術を採用し、体積を１０分の１程度に抑えた。

ＴＤＫのレーザーモジュールは、ＱＤレーザ（川崎市川崎区）と共同開発した、レーザー網膜直接投影型のスマートグラスに試験的に搭載した。斎藤社長は「ＡＲグラスの需要は現状小さいものの、長期で見ると今後大きく伸びていく」と将来を見据える。

また、１９年にはベンチャーキャピタル（ＶＣ）の米ＴＤＫベンチャーズ（カリフォルニア州）を設立。医療や産業、次世代素材分野などの企業に投資してきた。ＣＶＣ活動を通じて、ＴＤＫの現有事業との相乗効果を生み出せる分野の探索も精力的に行い、将来の成長に向けた種をまく。

【論点】社長・斎藤昇氏「電動車普及に合わせ投資」

―２４年度の景況感をどう見ますか。
「一言で表すならば不透明と言えるだろう。前期と比べると底を打ちつつあるが、Ｖ字回復するまではいかないと見ている。例えば、スマホは２３年度に比べれば伸びるものの（伸び幅は）小さいだろう。また、自動車は全体的には底を打ったとみている」

―新中計を発表しました。
「長期で持続的に企業価値を向上するため、１０年後のありたい姿を固めた上で、バックキャスティングして中計を策定した。長期ビジョンという形で中計を策定したのは、ある意味で初めてだ。短期の視点を軽視するわけではないが（長期を見据えることは）ステークホルダー（利害関係者）にとって信頼に値するのではないか」

―新中計期間から事業ポートフォリオ管理を一段と強化します。 「（投下資本利益率〈ＲＯＩＣ〉と事業将来性で先手のポートフォリオ管理をする）事業ポートフォリオマネジメントを行うのは、成長戦略を実行するためだ。各事業部門で重要業績評価指標（ＫＰＩ）を共有して事業の成長を促す。人材育成にもつながるだろう」

―電動車（ｘＥＶ）への期待は。
「電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）といったｘＥＶが伸びるだろう。電子部品の搭載個数はエンジン車と比べると増える見通しだ。ｘＥＶの普及に合わせ、設備投資などを適宜行う考えだ」

―３年間で受動部品に２０００億円の設備投資をする計画です。
「ｘＥＶには、積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）やインダクター、圧電部品などさまざまな部品を搭載する。このため、ある部品だけに特化して設備投資をするということではない。ｘＥＶの今後の伸びなどを見極めた上で、増産投資をする」

―人的資本や環境に関して、非財務資本でなく、“未”財務資本と呼ぶ狙いは。
「まだ財務資本になっていないという意味を込めて、あえて未財務資本という言い方をしている。当社はテクノロジーの会社であると同時に、人が全てだと考えている。二酸化炭素（ＣＯ２）削減目標も達成していく。未財務資本は必ず財務価値につながる」