電子部品８社の２０２５年３月期連結業績予想は、７社が当期増益を見込む。アルプスアルパインは当期損益が黒字転換する。車載向け部品が堅調に推移するほか、サプライチェーン（供給網）にある在庫の消化が緩やかに進み、需要の回復が見込まれる。中国経済の減速による影響が懸念される中、人員削減を含む構造改革を進め、注力事業に一段と集中し、筋肉質な企業体質への変化を試みる企業もある。将来的な需要の増加を見据え、各社が準備を整える。

車市場では先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）や電動車（ｘＥＶ）の普及に伴い、電子部品の搭載数が増えることが見込まれる。太陽誘電の福田智光取締役常務執行役員は「魅力のある市場」と話した。村田製作所は車載向け積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）やインダクターなどが伸びるとみており、ＴＤＫもＭＬＣＣのほか、車載向け磁気センサーなどへの需要増を見込む。

車市場に注目が集まる一方、中国経済の動向は引き続き懸念材料となる。ニデックの永守重信グローバルグループ代表は「中国では車だけでなく、あらゆる分野で過酷な競争が起きている」と指摘。オムロンの辻永順太社長は中国市場について「２５年３月期は本格的な回復は見込まず、ほぼ横ばい」と見ている。また、ミネベアミツミの貝沼由久会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）はハンドルなどを含む自動車部品事業に関して「中国マーケットの今後を見ると安心できない」と懸念する。

こうした環境の中でも成長を図るため、構造改革を積極的に行う企業もある。例えば、オムロンは構造改革に２８０億円を計上し、国内外での２０００人の人員削減などに充てる方針。またアルプスアルパインは海外を中心に３０００人規模の削減を計画。非注力事業の整理や撤退、拠点の集約も行う方針だ。

ただ、明るい兆しもある。京セラがコンデンサーなどの電子部品や半導体パッケージの市況について下期（２４年１０月―２５年３月）の回復を予想するように、在庫消化が進み緩やかに需要が回復する見通しだ。東海東京インテリジェンス・ラボ企業調査部の萩原幸一朗シニアアナリストは「逆風を受けた２４年３月期に対して、２５年３月期は希望の光が見えてきた」とみる。企業体力を強化し、今後の需要に応えられる体質づくりが求められる。