日立造船はアンモニアを燃料に使う舶用エンジンについて、２０２８年ごろの１号機受注を目指し有明工場（熊本県長洲町）に試運転設備などを整備する。投資額は数十億円とみられる。同社は液化天然ガス（ＬＮＧ）やメタノールなど次世代燃料対応のエンジンで３３年度に年５０台の生産を見込むが、このうちアンモニア向けで年３０台を計画する。成長が期待されるアンモニア焚（だ）きエンジン市場でシェア拡大を狙う。

アンモニア焚きの二元燃料エンジンの試運転設備は燃料タンクやアンモニア燃料供給システム（ＡＦＳＳ）、アンモニアの毒性を除害する装置などで構成する。アンモニアなど次世代燃料はエンジンを開発する際や完成した際の試運転の対応が不可欠で、今後整備を進める。市場の立ち上がりを見極めながら、同設備では２８年に実験機による実証運転を、３０年から商用エンジンを試運転する製造運転の開始を目指す。

まずは既存のエンジン実証実験設備をアンモニア燃料対応に改造する。将来は毒性が強いアンモニアの安全性などを考慮し、専用の生産建屋の新設や、同時試運転設備の増設なども検討する。

販売面では舶用エンジンと排ガス後処理設備のパッケージ展開を見据える。同設備は同社が得意とする触媒技術を用いて窒素酸化物（ＮＯｘ）除去、未燃アンモニア除去、亜酸化窒素（Ｎ２Ｏ）除去装置を組み合わせる。

次世代燃料のうち、ＬＮＧとメタノールは約１４億円を投じて試運転関連設備などを増強・新設する計画を公表した。すでにＬＮＧは２台受注し、夏以降に組み立て、製造運転を開始する。一方メタノールはテストエンジンを１台受注。秋ごろに実証運転を行い、２６年にも製造運転を目指す。

国際海事機関（ＩＭＯ）は５０年ごろまでに国際海運からのカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）の達成を掲げる。日立造船がライセンスを受ける独ＭＡＮ－ＥＳでも、２８年以降にアンモニア対応エンジンへの需要が急速に伸び、３３年には全体の発注量の約３分の１を占めると予想する。