日本工作機械工業会（日工会）が１５日発表した２０２３年の工作機械の年間受注実績（速報値）は、前年比１５・５％減の１兆４８６０億４００万円と、３年ぶりの減少となった。受注水準としては過去７番目だった。内需は半導体製造装置関連や自動車向けが思うように回復せず、外需は景気が低迷した中国の大幅な減速が響いた。（機械・ロボット・航空機１に関連記事）

内需は同２１・０％減の４７６４億１００万円だった。３年ぶりに減少し、５０００億円も３年ぶりに割り込んだ。外需は同１２・７％減の１兆９６億３００万円だった。３年ぶりのマイナスとなったが、コロナ禍前の１９年（７３６７億１２００万円）は上回った。工作機械メーカー幹部は「２３年中から半導体を含め回復を見込んでいたが後ろにずれ込んでいった」と振り返る。

２３年１２月単月の受注額（速報値）は、前年同月比９・９％減の１２６５億７３００万円と、１２カ月連続で前年同月実績を下回った。前月比では９・２％増と２カ月連続で増加し、３カ月ぶりに１２００億円を上回った。

２３年１０―１２月期の受注額では前四半期の２３年７―９月期と比べ２・３％減と大きな落ち込みはなかった。日工会では「受注の力強さにやや欠けるが、ならして見ると一定の底堅さが感じられる」（調査企画部）とした。

内需は前年同月比１０・５％減の３７８億３１００万円となり、１６カ月連続で減少。外需は同９・７％減の８８７億４２００万円と１２カ連続で減少した。

２４年の年間受注額について日工会は１兆５０００億円になるとの見通しを示している。２３年実績と比べ０・９％増となり、２年ぶりの増加を見込む。