ソニー・ホンダモビリティ（東京都港区、川西泉社長）は１７日、２０２６年の市場投入を目指す電気自動車（ＥＶ）「ＡＦＥＥＬＡ（アフィーラ）＝写真」について、社外のクリエイターや開発者に、車載システムとして動作するアプリケーションやサービスを開発できる環境を提供すると発表した。車両・走行データや応用プログラムインターフェース（ＡＰＩ）を公開し、サービス事業者などが車両前方のディスプレーに表示するコンテンツやモーター音、ナビゲーション情報などを作り込めるようにする。

開発環境の提供は「アフィーラ共創プログラム（仮称）」と呼び、アプリの動作環境である基本ソフト（ＯＳ）は自動車向けのアンドロイドを予定する。

同日、アフィーラのプロトタイプを国内で初公開した川西社長は、「アフィーラをデジタルガジェットとしていじり倒せるようにする」（川西社長）と述べ、車に新しい価値を加え、ユーザーが愛着を感じる存在にしていく考えを示した。アプリの配布方法については「スマートフォンとは違うアプローチを考えたい」（同）とした。

アフィーラのプロトタイプは２６日から東京・有明の東京ビッグサイトで開かれる「ジャパンモビリティーショー２０２３」に出展する。